外資系企業には、日系企業とは異なる独自の文化や価値観があります。日系企業から外資系企業に転職すると、驚くことも多いでしょう。外資系企業へ転職しようとした場合には、外資系企業の特徴をよく知り、自分が向いているかどうかを確かめたり、業務に必要なスキルを身に付けたりすることが大切です。 

 

この記事では、外資系企業への転職を目指す人に向けて、外資系企業の特徴や日系企業との違いのほか、転職に必要なスキルや向いている人などについて解説します。

 

外資系企業とは？

外資系企業と聞くと、日本に進出してきた外国企業を思い浮かべる人が多いでしょう。もちろんそれも正解ですが、正確な定義は「外国の法人、もしくは外国人投資家が一定以上出資している日系企業」であり、いくつかのパターンに分けられます。なお、出資の比率は「一定以上」と、明確な決まりはありません。

 

1　外国の企業が日本で設立した完全子会社（日本法人）

外資系と聞いて多くの人が思い浮かべるのが、外国の企業が日本で完全子会社を設立するパターンでしょう。日本に進出するということは、それだけ資本に余裕があるということであり、進出前から知られている著名な企業がほとんどです。

 

例）

グーグル、マッキンゼー・アンド・カンパニー、ルイ・ヴィトンなど

 

2　日系企業と海外企業が共同出資で設立した会社

外国の企業が日本に進出する際、現地でのノウハウを求めて、ブランド力などを欲する日系企業に共同出資での会社設立を持ちかけるパターンもあります。このとき、外国企業の出資比率のほうが多い場合に、外資系企業に分類されることがあります。

 

例）

日本マクドナルド、富士ゼロックスなど

 

3　外国の企業が日系企業の株式を取得したケース

経営課題の解決を目的として、日系企業を海外の企業が買収し、経営権が移って外資系企業となるケースがあります。急に上司が外国人になったり、公用語が英語になったりと、社員への影響は少なくありません。なお、戦略上の都合で、買収後も日系企業が経営権を維持する場合もあります。

 

例）

台湾の鴻海（ホンハイグループ）に買収されたシャープ、香港のファンドであるベアリング・プライベート・エクイティ・アジアの子会社となったパイオニアなど

 

4　外国企業の日本支社

上記3つのケースのほか、外国の企業が日本進出するにあたって設置した支社・営業所も、外資系企業として見られます。

 

外資系企業の主な特徴

一口に外資系企業といっても、さまざまな種類があります。日本にも多くの外資系企業が存在し、企業によって違いはありますが、多くの外資系企業に共通している特徴もあるのです。ここでは、外資系企業の主な特徴をご紹介します。

 

社員は基本的に全員即戦力

外資系企業では、「ジョブ型」と呼ばれる方法で採用活動を行っています。ジョブ型は、企業が必要としているポジションについて、職務内容（ジョブ）を明確に定義し、期待するレベルの仕事ができる人を採用する方法です。

 

外資系企業の入社契約の際には、職務内容を記載した職務記述書（ジョブディスクリプション）を提示されます。他職種へローテーションすることは基本的にありません。外資系企業は、これまでの経歴の中で培ってきた技術や知識が豊富で、すぐに現場で活躍できる即戦力を求めているからです。

つまり、「採用してから教育する」という考え方が基本的に存在しないため、入社後の研修や、OJT（On-the-Job Training）、OFF-JT（Off-the-Job Training）といった育成制度は外資系企業ではあまりないのです。

 

過去の転職回数はあまり気にしない

外資系企業では、十分な経験とスキル、知識があれば、転職回数に目くじらを立てることはないでしょう。自社の経営にとってプラスになると判断すれば、転職回数への許容度は高いといえます。

日系企業への転職では、転職回数が多いと「またすぐに転職してしまうのでは？」と早期離職を懸念され、採用を見送られることがあります。一方、外資系企業はスペシャリストを求めているため、転職回数よりも「これまでの転職によってどんなスキルを得たのか」「今の時点で何をどこまでできるのか」に注目しているのです。

もちろん毎年転職している等、あまりにも定着率が低い場合は気にされる場合もありますが、明確な意図をもって転職を重ねている場合は、プラスに働くこともあるでしょう。

 

実力主義・成果主義である

外資系企業の多くは、年齢や入社年次などにかかわらず、実力を正当に評価して報酬やポジションを設定する実力主義かつ成果主義です。成果を出せば、入社して間もない時期から高収入を得ることも可能でしょう。

日系企業によくある年功序列の壁に阻まれ、成果を出しても評価されないくやしい思いをしていた人は、成果主義の環境を心地良く感じるかもしれません。ただし、思うように成果が出ないときの評価も、シビアであることには注意が必要です。

 

年収が高い

外資系企業では成果に応じた昇給・昇格が行われるため、若くても実力次第でかなりの高収入が見込めます。つまり、「外資系企業で成果を出せば年収も高くなる」といえます。

ただし、外資系企業に入ることさえできれば、平均年収を大きく超える収入が得られる…と思っている人もいるのではないでしょうか。実際には成果が伴わなければ、外資系企業でも高収入が得られるわけではありません。

 

個人主義

外資系企業は「自分の業務」が明確化されており、他者の仕事と明確に線引きする傾向があります。自分の仕事の問題は自分で解決すべきという考え方が根本にあり、ビジネスにおいて助け合いの精神が発揮されることはあまりありません。

一方で、日系企業にはチームワークを重んじる風土があります。トラブルを抱えている同僚や、業務が停滞している部下がいる場合、声をかけてサポートしたり、アドバイスをしたりするのは日常的に行われています。

 

裁量権が大きい

外資系企業は、働く人と職務が密接に結び付いているので、一人ひとりの裁量権が大きいのが特徴です。上司に判断を仰ぐ必要がなく、迅速に意思決定することができるでしょう。個人の自由度が高く、さまざまな挑戦ができることもメリットです。

 

効率を重視する

成果を出すほど評価され、報酬にも反映される外資系企業。外資系企業で働く人は可能な限り効率を重視し、高いパフォーマンスを出そうとするのが特徴です。残業をしないために、業務時間中は無駄な会議を省き、限られた時間の有効活用を徹底しています。

 

スペシャリストになれる

外資系企業では、平均的に仕事をこなせるジェネラリストよりも、即戦力となるスペシャリストが好まれます。採用の段階から専門職に絞った採用を行うため、転職後も特定分野を突き詰めることができるでしょう。スペシャリストを目指す人ならば、外資系企業は最適の選択肢といえます。 

 

外資系企業と日系企業の違い

 

外資系企業と日系企業では、企業のカルチャーや価値観のほか、働き方も大きく異なります。ここでは、日系企業と外資系企業の特徴を比較します。 

 

職種の違い

日系企業では、新卒一括採用の際に「総合職」「一般職」といった職種の定めのない形で人材を採用し、ジョブローテーションをしながらジェネラリストを育てていきます。これまでとはまったく違う部署に配属され、経験したことのない仕事をするのも日常茶飯事です。

 

一方、外資系企業は、特定の職務領域を明示し、それに特化した人材を採用します。一人ひとりの専門性が非常に高いため、企業側から異動を打診されることはほぼありません。どうしても異動したい、職種を変えたいという場合、みずから上司に掛け合って話し合う必要があります。

 

働き方の違い

自主性と専門性を重んじ、研修や人材育成を積極的には行わない外資系企業には、上司や先輩の指示を待って動く風習がありません。基本的には自分で考えて行動し、わからないことがあれば質問する主体的な動きが求められます。

日系企業のように研修プログラムが用意され、経験年数やスキルに応じた仕事が与えられることはありません。指示をただ待っているだけではチャンスは来ないので、評価にもつながりにくいといえます。

 

昇格基準の違い

グローバル化が進む日本においても、終身雇用・年功序列という日系企業ならではの雇用スタイルは、まだまだ健在です。入社年次や年齢を判断基準のひとつとして昇進・昇格、あるいは昇給を決める傾向は根強く残っています。

一方、外資系企業では、ただ仕事をこなしているだけでは評価されません。日々、昨日の成果を更新する努力を積み重ね、目に見える形で高い成果を出し続けていく人が評価されます。

 

給与の違い

日系企業の基本的な給与体系は、安定的な収入が得られる月給制です。役職手当や家族手当、住宅手当などもつくことが多く、長期雇用を前提とする日本らしい給与体系だといえます。収入の大幅な上下がなく生活設計は立てやすいですが、休日出勤や残業の手当でしか賃金の額は増えないデメリットもあります。

 

外資系企業の場合、年俸制を基本としてインセンティブを支給する企業が一般的です。年俸制の魅力は、労働時間や労働日数にかかわらず、成果に応じて賃金の額が決まること。評価が報酬に反映されやすく、成果を出せば高い収入を得ることができます。ただし、結果が出ないときは、それが相応に給与に反映されるので注意が必要です。

 

福利厚生の違い

日系企業は、外資系企業と比べて福利厚生が充実している傾向があります。法律で義務付けられた「法定福利厚生」には、健康保険や厚生年金保険、介護保険、労災保険、子ども・子育て拠出金などがあります。また、各企業が独自に設ける「法定外福利厚生」では、ユニークな福利厚生を打ち出して、人材の確保や定着率向上につなげようとしている企業もあるようです。

一方、外資系企業では福利厚生があることは少なく、よくある住宅手当や家族手当もほとんど支給されません。外資系企業では、それらの福利厚生分を含めて、給与を高く設定する考え方が一般的といえるでしょう。

ただ、近年では外資系IT企業を中心に、一部の外資系企業の中には日系企業よりも手厚い福利厚生が用意されている企業もあります。

 

退職の違い

日系企業では、下記の法律にもとづいて、企業が従業員を一方的に解雇することはできません。

 

＜労働契約法 第16条＞

解雇は、客観的に合理的な理由を欠き、社会通念上相当であると認められない場合は、その権利を濫用したものとして、無効とする。

 

企業が解雇を言い渡せるのは、従業員が長期にわたって無断欠勤を続けていたり、横領など重大な罪を犯したりしたときのみです。この法律は、日系企業・外資系企業にかかわらず、日本国内で働くすべての労働者に適用されます。外資系企業には「結果が出せなければすぐにクビ」といったイメージがありますが、国内の外資系企業で働く以上、簡単に解雇することはできないのです。

 

ただし、実力主義の外資系企業は、パフォーマンスが低い従業員に「severance pay」という特別退職金を提示して、任意での退職を求めることがあります。いきなりリストラされることはないものの、結果を出せない従業員を長く見守る風土もないので注意が必要です。

 

外資系企業で働くメリット

 

社会人として成長できそう、専門的なスキルが身につきそうといったイメージを外資系企業に持つ人もいるでしょう。一方で、成果至上主義、ハードワークといったイメージがぬぐえず、転職するとなると躊躇してしまう人もいるようです。

 

まずは、外資系企業で働くメリットをご紹介します。

 

1　高収入が期待できる

外資系企業は、日系企業と違って退職金制度がなく、住宅手当や育児手当などの福利厚生をあまり充実させない代わりに給与として還元するという考え方が一般的です。

年功序列も一切なく、実力と結果を正当に評価するスタイルなので、成果を出しさえすれば年齢にかかわらず高収入となります。転職で大幅に年収がアップする可能性も十分あるでしょう。

 

2　風通しが良く、成長性が高い

外資系企業には、実力主義で、社員同士が干渉し合わないドライなイメージがあるかもしれません。実際には、さまざまなバックグラウンドの社員たちが気持ち良く働けるよう、フレンドリーでオープンマインドな社風の企業が多いようです。役職や年齢にかかわらず、言いたいことを言えるフラットな雰囲気も外資系企業ならではでしょう。

Great Place to Work® Institute Japan（GPTWジャパン）が発表している2019年版「働きがいのある会社」にも、多くの外資系企業がランクインしています。

 

3　能力があれば学歴や転職回数は問われない

学歴至上主義の傾向があり、転職回数が多いと敬遠されがちな日系企業に比べて、外資系企業が見ているのは個人の能力です。実績があり、自社の経営に寄与できる人材であると判断すれば、経歴にかかわらずきちんと評価してくれます。

 

4　入社したその日から即戦力として働ける

外資系で、日系企業並みの研修制度を設けている企業はほとんどありません。能力や経験、実績に期待して採用している以上、入社した瞬間から即戦力として活躍してくれるものと思っているからです。最前線で自分の力を試したいと思っている人には最適な環境でしょう。

 

5　オンオフの切り替えがはっきりしている

外資系企業には集団主義ではなく、個人主義な企業が多いです。「上司の誘いは断れない」「みんなが残業しているから帰りにくい」といった、日系企業にありがちな空気の読み合いはありません。

自分が今日終わらせるべき業務を終えたら終了という認識なので、ワークライフバランスを保ちやすいでしょう。有給休暇や長期休暇も、取得を奨励してくれます。

 

6　スペシャリストになれる

外資系企業には、社内のジョブローテーションをして社員を育てる習慣は日系企業に比べて多くはありません。必然的に、ひとつの職種を突き詰めてキャリアアップしていくことになるので、スペシャリストとして成長することができます。

 

外資系企業で働くデメリット

メリットの多い外資系企業ですが、デメリットはあるのでしょうか。外資系企業で働くデメリットと考えられることを挙げてみます。

 

1　キャリアアップには語学スキルが必要

「外資系企業は英語力が必須」というイメージがありますが、取引先がほとんど日系企業だったり、上司が日本人だったりする場合、入社する段階ではそれほど高い英語力は必要ありません。

ただし、キャリアアップしていくと、レポートラインが海外本社を含んだり、取引先が海外企業になったりと、ビジネスレベルの英語力を求められるシーンが増えていきます。いずれマネージャー以上のポジションを目指すなら、ある程度の英語力は身につけておく必要があります。

 

2　事業を撤退する可能性がある

日本の外資系企業は、海外本社から見ればあくまで「支店」のひとつ。コストに見合わない、思うような成果が上がらないと判断すれば、撤退もあるでしょう。外資系企業では転勤の制度があまりなく、事業を撤退した場合、海外の本社に異動して働き続けられるという可能性は低いです。

 

3　ジェネラリストになりにくい

スペシャリストを目指せるというメリットは、裏を返せばジェネラリストになりにくいということにもなります。ひとつの仕事にこだわって突き詰めたい人にはぴったりですが、いろいろな仕事に関わって自分の適性を見極めたいという人には、デメリットになるでしょう。マネジメントの道を希望する人にとっても、事業を俯瞰する視点が身につきにくいかもしれません。

 

外資系企業に転職するために必要なスキル

 

外資系企業に転職するには、どのような技能・資質があればいいのでしょうか。ここでは、外資系企業に転職するために必要なスキルを解説します。

 

英語力

外資系企業のオフィスでは英語が飛び交っているイメージがありますが、国内拠点で社員がほとんど日本人という場合は、入社時に高度な英語力が問われることはほぼありません。

といっても、本社や海外拠点で働く従業員や取引先とコミュニケーションをとるには、一定以上の英語力が必須です。キャリアアップしてマネージャー以上を目指すなら、ビジネスにおける英語力を上げる努力は欠かせません。

 

アピール能力

日本は謙遜を美徳とするのが文化ですが、外資系企業において過度な謙遜は禁物です。謙遜するとそれがその人の本質と受け止められ、「自己評価が低い、自信がない人」「能力が低い人」といったレッテルを張られてしまうおそれがあるからです。

褒められたときは素直に受け止め、卑下することなくアピールできるようにしましょう。

 

自己管理能力

外資系企業は個人の裁量権が大きく、仕事の進め方を自分で決めることができます。効率良く、残業せずに業務を完結できる人が評価されるため、時間や体調、モチベーションを自分で管理できることは、外資系企業で活躍するためには大切な要素です。

 

ロジカルシンキング（論理的思考）

外資系企業で働く場合、自分の主張や意見を、相手にわかりやすく、かつ的確に伝えられる能力が必須です。あいまいな言い回しは避け、論理的にはっきりと意思を伝えられるようにしましょう。 

 

外資系企業に向いている人は？

 

外資系企業への転職に向いている人はさまざまですが、ある一定の特徴があります。続いては、外資系企業に向いている人の特徴についてご紹介します。

 

論理的かつ効率的に物事を進められる

合理性を重んじる外資系企業では、成果を出すための論理性と効率性が重視されます。高い成果を出しながらも、無駄な作業がなく、無駄な時間をかけない人は、外資系企業でも高い評価を得られるでしょう。常日頃から、最短で最良の結果を出すことを心掛けたいところです。

 

自分の成果や意見、強みを主張できる

外資系企業では「評価を待つ」のではなく「成果を出して高評価を取りにいく」姿勢が重要です。成果を出したときや主張したいことがあるとき、あるいは「この仕事は絶対に自分がやって成果を出す」という場面などでは、臆することなく自己主張できる姿勢が必要になります。

 

変化に動じず柔軟に対応できる

外資系企業は事業やプロジェクトの状況が目まぐるしく変わります。予想外の事態に接しても動じず、むしろ変化を楽しみながら臨機応変に対応できる力がある人は、外資系企業でも重宝されるでしょう。

 

自分のキャリアを自分で築ける

外資系企業では、自分のキャリアを会社任せにせず、自律的に考えて構築していく人が多い傾向です。必要なスキルや知識を主体的に学ぶスタンスがある人は、外資系企業で転職を繰り返しても、一貫性のあるキャリアを構築できます。

 

プライベートと仕事をしっかり分けられる

仕事の時間とプライベート時間を明確に分けるのも、外資系企業ならではの特徴です。いつでもオフィスにいて長く残業する人よりは、オンとオフのメリハリをつけて働く人のほうが高く評価される傾向があります。

 

数字で評価されるのが好き

外資系企業の評価は、定性的ではなく定量的です。ですから、成果として出した数字が、自分の評価に直接的に反映されるわかりやすさを求める人にはぴったりといえます。

一方で、「いつも遅くまでがんばっていた」「誰よりも努力していた」というプロセスを加味して、自分を評価してほしい人には、外資系企業のシビアさに向いていない可能性が高いでしょう。

 

外資系企業の特徴と向き・不向きを知って、良い転職をしよう

外資系企業には、働き方や考え方、社内制度など、日系企業との違いがたくさんあります。転職を検討する際には、特徴を把握し、自分に向いているかどうかを検討しましょう。

RGFプロフェッショナルリクルートメントジャパンでは、外資系・日系グローバル企業の案件を中心に、国内外のさまざまな優良企業の採用活動を支援しています。業界経験豊富なコンサルタントがご相談に応じていますので、外資系・日系グローバル企業への転職をお考えの人はお気軽にお問い合わせください。