外資系企業の営業職には、高い報酬が期待できるなど魅力的な部分はあるものの、「ノルマがきついのでは？」「雇用が安定しないのでは？」など、不安を感じる人もいるようです。外資系企業での営業職に興味があっても、不安要素が気になり、踏み出せない人もいるのではないでしょうか。 

ここでは、外資系企業の営業職は実際どのようなものなのか、その特徴や向いている人のほか、転職するために知っておきたいポイントなどをご紹介します。

外資系企業の営業に共通する特徴 

一口に「外資系企業の営業職」といっても、日系企業と同様に、扱う商品やサービス、商圏などによって企業の文化や待遇はさまざまですし、本社がどの国にあるかによっても違ってきます。ただし、その中でもある程度、外資系企業としての傾向はあります。まずは、外資系企業の営業職に共通する特徴についてご紹介しましょう。 

成果主義で、高い報酬が期待できる 

外資系企業の営業職の年収は、一般的に日系企業の営業職より高い傾向があり、大きな魅力となっています。 

外資系企業では、従業員の評価には成果主義が採用されていることが多く、仕事の成果や責任は個人に帰属し、経歴や社歴に関係なく、どれだけ成果を上げたかが評価対象となります。特に営業職は、収入に占めるインセンティブ報酬の割合が大きいため、結果さえ出せれば高い報酬を得ることができるでしょう。

また、外資系企業には退職金制度がない場合が多く、その分が含まれていることなども、年収が高い理由に挙げられます。

比較的自由に時間が使える

外資系企業は成果が厳しく問われる一方、成果さえ上げていれば時間の使い方は比較的自由です。フレックス制や裁量労働制を採用している会社も多く、残業をするかどうかも含め、自分でタイムマネジメントできます。

ただし、成果を上げていても、残業があまりに多いと「時間内に仕事を終えられない人」とみなされ、評価が下がるケースもあります。自己管理能力が問われることも外資系企業の特徴であり、できるだけ残業せずに時間内で成果を出すことが評価のポイントとなるでしょう。

営業のプロフェッショナルとしての働きが望まれる

日系企業は「人材は自社で育てる」という考え方が一般的で、新卒採用はもちろん、中途採用者にも研修やOJTを通して手厚く教育する会社が少なくありません。しかし、外資系企業は、即戦力となるプロフェッショナルを求めて採用しているため、業務を覚えるための研修は少なく、これまでの経験を活かしてすぐに成果を出すことが求められます。

外資系企業は、スキルアップのための補助は手厚い場合が多いですが、教えてくれるのを待つのではなく、みずから調べたり学んだりする意識が重要です。

英語の使用は企業やクライアントによる

外資系企業でも、英語を使うかどうかは企業規模や形態、クライアントによります。必ずしも英語は必要ではなく、営業職の場合はクライアントが日系企業なら、日常的には日本語しか使わない場合もあります。

ただし、マネージャー職の場合は、本社との会議やレポート、多国籍な部下とのやりとりなどで、英語が必須となるでしょう。

指揮命令系統は複雑になりがち 

難しい内容の決済は本社の判断を仰がなくてはいけないので、指揮命令系統は複雑になりがちです。組織内の業務報告を行う経路や指揮命令系統を外資系企業ではレポートラインといいますが、相談や報告は、このレポートラインに沿って行うことが重要です。 

ただし、プロジェクトごとにレポートラインが違うこともよくあり、直属の上司にだけ報告・相談する日系企業に慣れていると、複雑で面倒に感じる人もいるかもしれません。

外資系企業の営業職に向いている人 

外資系企業の営業職は、実力次第で高い報酬が期待できる一方、常に成果を出し続けることを求められます。外資系企業の営業職に向いているのは、どのような人なのでしょうか。

変化に柔軟に対応し、自律的に働ける人

外資系企業は、日系企業に比べて意思決定のスピードが早く、より良くなると見れば短期間で方針転換が行われることもあります。予期しない事態が起こっても変化に柔軟に対応し、みずからスピーディーに行動する力が求められます。

また、成果を出すプロセスについて細かく管理されることは基本的にはありませんから、成果を上げるために必要な行動を自分で考え、スケジュールに落とし込み、実行する能力も必要になります。

自己主張や自己アピールができる人

日本では「空気が読める人」を評価する傾向がありますが、外資系企業で求められるのは、自分の意見をはっきりと主張することです。実力があっても、謙遜したりアピールが下手だったりすると、意見のない人、仕事ができない人とみなされてしまいます。

また、外資系企業に勤める限り、成果を上げ続けなければならないプレッシャーと付き合わなければいけません。プレッシャーに負けず結果を出し続け、しっかりそれをアピールできる人が外資系企業の営業職に向いているといえるでしょう。

個人ベースでキャリアパスを考えている人

日系企業では、まだ1つの会社で勤め上げるのを良しとする傾向があり、キャリアパスは社内キャリアの積み方と同義語になりがちです。社内異動で複数の職種を経験しながら、ジェネラリストとして昇進していくのが一般的でしょう。

一方、外資系企業では、社内でほかの部署に異動することはほとんどなく、営業職は営業職のスペシャリストとしてスキルを磨くのが一般的です。キャリアアップのために複数回転職することも珍しくありません。会社がキャリアパスを用意しているわけではありませんから、自分がどうなりたいのか考えてプランを立て、そのために行動できる人が外資系企業で活躍できるといえます。

コミュニケーション力がある人

外資系企業では、価値観や文化も異なる多国籍な人がいっしょに働いています。円滑に業務を進めていくためには、価値観や文化の違いを受け入れ、積極的に意見交換する高いコミュニケーション力が求められます。

また、仕事は決して1人でするものではありません。個人の裁量が大きく、成果で評価されるのが外資系企業の営業職ですが、上司や同僚と良好な関係を築き、所属する部署全体の売上を伸ばすようなチームプレーができる力も求められます。

外資系企業の営業職になるために知っておきたいポイント 

外資系企業の営業職と日系企業の営業職では、待遇の違いもあります。特に押さえておきたいポイントは、下記の3点です。

終身雇用制ではなく、解雇の可能性がある

日系企業では、一度正社員として入社すれば、たとえ営業成績が悪くても、基本的にクビになることはありません。部署異動や研修などで適性を探したり、改善を図ったりするのが一般的でしょう。しかし、外資系企業では、成果につながらない努力は「無駄な努力」として評価されず、成果を出し続けられなければ減収や降格、解雇になる可能性があります。

もっとも、日本国内で活動する外資系企業にも労働基準法は適用されますし、多くの人が外資系企業に持つイメージほど「成果が出せない人は即クビ」ということはありません。実際には、成績不振での解雇者は少なく、解雇の理由は日本支社の撤退や部門のクローズであることが多いです。

高いパフォーマンスを発揮することが求められる

日系企業では、ジョブローテーション制度を採用している企業が多く、正社員は一定期間ごとにさまざまな部署を経験するのが一般的です。しかし、外資系企業が求めるのは各分野のスペシャリストであり、採用後に専門外の分野に配属されることはありません。

「いろいろな部署を経験させながら人材を育てる」という発想はなく、採用者は入社直後から営業職のプロフェッショナルとして、高いパフォーマンスを発揮することが求められます。

福利厚生の内容が会社によって大きく異なる

外資系企業は、日本の一般的な企業に比べれば、福利厚生は整っていないのが一般的です。もちろん、社会保険や育児休暇、有給休暇などの基本的な福利厚生はありますが、家族手当や社宅制度といったものはなく、退職金もない企業が多いです。その分、報酬は高めに設定されています。

ただし、最近では日系企業と変わらないほど、またはそれ以上の福利厚生を用意している外資系企業も増えてきました。一概に「外資系企業だから福利厚生が充実していない」とも言いきれないため、重視する場合は入社前に確認しておくことをおすすめします。

外資系企業の営業職に転職したいなら？ 

外資系企業の営業職採用で求められているのは、即戦力になるプロフェッショナルです。逆にいえば、条件はそれだけなので、企業が求める条件にあてはまる人材であるとアピールできれば、誰でも転職のチャンスがあります。 

しかし、異なる職種から営業職への転職や外資未経験者の転職は、経験者と比較すると難度は上がるのは確かです。採用されるには、これまでの経験やスキルが営業職にどのように役立ち、いかに即戦力として活躍できるのかをしっかりアピールする必要があります。具体的には、下記のような準備をしておくといいでしょう。

営業職に役立つ学位や資格を取得する

スキルを客観的に証明してくれる学位や資格は、取得すれば有力なアピール手段になります。「MBA」はもちろん、「中小企業診断士」や「営業士検定」など、営業職に役立つ学位や資格を取得しておくといいでしょう。

また、業界ごとに評価される資格を取っておくこともおすすめです。例えば、生命保険会社の営業を目指すならファイナンシャル・プランナー（FP）、IT企業の営業を目指すならITパスポートの資格などが役立つでしょう。

これまでの経験でアピールできることを整理しておく 

外資系企業の営業職への転職では、会社が求める専門知識やスキルと自身の持つスキルが一致しており、即戦力として活躍できることが最も重要です。どのような求人に応募できるのかを知るため、また、効果的なアピールをするために、まずは自身の経験・スキルを整理してみましょう。

チームでリーダーシップをとった経験や問題解決能力を発揮した経験などがあれば、強みになります。

外資系に強いエージェントを利用する

どのような知識・スキルが強みになり、どの外資系企業とマッチするのかは、自分で調べているだけではなかなかわからないもの。また、外資系企業は少数精鋭で動いている場合も多く、そもそも求人を公開していない企業もあります。

そのため、外資系企業への転職では、転職エージェントに相談するのがおすすめです。外資系に強い転職エージェントなら、スキルや経験、キャリアパスに合った外資系企業の紹介はもちろん、書類選考や面接のサポートも行ってくれます。

外資系企業の営業職は、情報を押さえた上で転職活動をしよう

外資系企業の営業職は高い報酬が期待できる一方、「シビアに成果を求められる」「福利厚生は整っていない場合がある」といった側面もあり、誰もが挑戦しやすいものではありません。

ただし、営業職のプロフェッショナルを目指したい人や、個人としてキャリアを積んでいきたい人には最適で、転職によってより能力を発揮できる可能性も十分あります。転職エージェントを利用して情報を集め、ぜひ自分にぴったりの外資系企業を見つけてください。