仕事に自信が持てるようになり、キャリアアップのために外資系コンサル企業への転職を考える人は多くいます。しかし、外資系コンサルティングファームの具体的な業務内容や働き方についてが、よくわからないという人もいるのではないでしょうか。

今回は、外資系コンサルティングファームで働くメリットや業務内容を紹介します。また、転職する際に必要なスキルと、転職対策について解説しましょう。

 

外資系コンサルとは海外資本によって成り立つコンサルティングファームのこと

 

外資系コンサルとは、海外法人や海外投資家の投資による外資系資本で成り立つコンサルティングファームです。あるいは、そこで働いているコンサルタントを指しています。

 

外資系資本が「一定比率以上の割合」だった場合に、外資系企業と扱われます。この割合に明確な決まりはありませんが、経済産業省の「外資系企業動向調査」では、外資系資本比率が3分の1以上の企業が対象となっていることから、一般的には3分の1をひとつの基準とするケースが多いようです。

 

外資系企業の種類としては、海外企業が日本で設立した完全子会社（日本法人）と日系企業と海外企業が共同出資で設立した会社のほか、海外企業に買収された元日系企業などがあります。

 

 

コンサルティングファームの業務はクライアント企業の経営課題解決のサポート

コンサルティングファームは、クライアントとなる企業が抱える経営課題を発見し、経営に関する豊富な知見と分析力を活かしたアドバイスやサポートで、解決に導くのが主な業務です。 

 

コンサルティングファームの業務は主に「プロジェクト型」で、クライアントの課題に応じて、プロジェクトが立ち上がります。プロジェクトに参加するのは、チームを牽引するプロジェクトマネージャーをはじめ、クライアントとの折衝を行うコンサルタント、情報収集や分析を担うアナリストやリサーチャーなど。適切なメンバーを社内で集め、チームで課題解決に取り組むのです。

プロジェクト型の場合、チームはプロジェクト完了時点で解散し、別のプロジェクトが始まったら、再びゼロからメンバーを招集してチームを編成します。

 

一般的に、外資系コンサルの年収は、外資系企業の中でも上位に位置します。年収1,000万円超えのコンサルタントも多く存在しており、転職のみならず新卒の就職活動でも人気の仕事といえるでしょう。

 

外資系コンサルティングファームの種類と特徴

 

外資系コンサルティングファームは、提供するソリューションによって大きく7つに分かれます。

ここでは、代表的な外資系コンサルティングファームの種類とそれぞれの特徴をご紹介します。

 

総合系コンサルティングファーム

総合系コンサル企業は、クライアントの業種を問わず、あらゆる課題を解決に導く企業です。大規模な企業が多く、企業戦略、事業戦略、IT戦略の立案から策定のほか、システムの導入や運用まで幅広く対応します。クライアント企業にとっては、1社に依頼することで複数の課題を解決できるメリットがあるでしょう。 

代表的な外資系の総合系コンサル企業として、アクセンチュアやデロイト トーマツ コンサルティングなどが挙げられます。

 

戦略系コンサルティングファーム

クライアント企業の経営課題について、外部から戦略の策定やアドバイスを行うのが戦略系コンサルティングファームです。クライアント企業の経営層と関わり、中長期の営業戦略からM&A、新規市場への参入、新商品開発など、幅広い角度からの企業の経営サポートが主な業務です。 

代表的な外資系の戦略系コンサルティングファームとして、マッキンゼー・アンド・カンパニーやボストン コンサルティング グループなどが挙げられます。 

 

IT系コンサルティングファーム

ITを活用して企業の課題解決を図るのが、IT系コンサルティングファームです。企業の業務を一元化するERPや顧客を管理するCRMを導入するほか、システムの開発や最適化を行ったりします。最近では、DX推進のために社内のIT環境の見直しを図る企業も多く、IT系コンサルティングファームの需要も高まりました。 

代表的な外資系のIT系コンサルティングファームとして、IBMやスカイライト コンサルティングなどがあります。

 

財務アドバイザリー系コンサルティングファーム

金融関連に特化しているのが、財務アドバイザリー系コンサルティングファームです。主な業務として、M&Aアドバイザリーをはじめ、企業価値評価、企業再生支援、フォレンジック（不正調査や係争分析など）といったことが挙げられるでしょう。 

代表的な外資系の財務アドバイザリー系コンサルティングファームとして、KPMG FASやPwCアドバイザリーなどがあります。

 

医療・ヘルスケアコンサルティングファーム

医療・ヘルスケアコンサルティングファームは、大学病院のような公的病院や民間病院、大規模なクリニックなどの医療機関のほか、医療品メーカーや医療機器メーカーといったヘルスケア領域の民間企業に対し、課題解決に向けたコンサルティングサービスを行っています。

医療・ヘルスケアコンサルティングファームの規模によっては、自社に在籍する専門性の高い人材を部門横断で集め、官民のステークホルダーと連携しながら、官公庁や自治体の健康事業を支援するケースもあるのです。

 

超高齢社会が到来し、医療を必要とする高齢者が増えたことによって、日本の医療費は増加傾向にあります。また、運動不足や食生活の乱れ、ストレスなどによって、長期にわたる医療のサポートが必要な患者が増えていることもあり、医療・ヘルスケア産業の重要性は、今後も増していくと考えられます。

医療・介護の現場では、業務効率化や患者満足度の向上、予防医療の拡充などが喫緊の課題です。外資系コンサルのニーズは、今後さらに増していくでしょう。

 

専門系コンサルティングファーム

専門系コンサルティングファームは、何らかの専門領域に特化したコンサルティングファームです。特定の業務、業界に特化することも多く「業務＆業界特化系コンサルティングファーム」とも呼ばれています。 

 

クライアントが抱える経営課題に対応する点では、ほかのコンサルティングファームと同じですが、対象領域に関する知見はより深いのが特徴です。高い専門性を活かしたアドバイスを強みとしています。

専門系コンサルティングファームの対象領域には、下記のような種類があります。

 

＜専門系コンサルティングファームの対象領域＞ 

• 製造業

• 物流業

• リスクマネジメント

• 金融業界

• 管理職ポジション

• オペレーション領域

• エンジニア領域

 

組織人事系コンサルティングファーム

組織人事系コンサルティングファームは、クライアント企業の内側に入り込み、組織や人事に関する領域について第三者目線でコンサルティングして、人事・組織の改善を促します。

組織人事系コンサルティングファームが行っているコンサルティングの内容は、具体的には下記のとおりです。

 

＜組織人事系コンサルティングファームのコンサルティング内容＞

• 福利厚生や人事における各種制度の設計

• 採用戦略策定

• 人事評価制度の現状分析と新制度構築

• 新人研修

• 経営層への研修

• M&A後の組織再編

• テレワーク環境での人事評価制度構

 

このほかにも、業界や業務に特化したコンサルティングファームやシンクタンクなど、外資系コンサルティングファームにはさまざまな種類があります。 

 

外資系コンサルティングファームの役職と業務内容

 

外資系コンサルティングファームのポジション（タイトル、役職）名は、企業によって多少呼び名が異なりますが、大きく下記の4つに分けられます。 

 

アナリスト

アナリストは、新卒や第二新卒などで入社した社員が就くポジションです。アソシエイトやリサーチャーなどと呼ばれることもあります。

情報収集や分析、レポート作成などが主な業務で、コンサルタントのアシスタントのような役割です。ただし、アナリストが収集・分析した情報をもとに、コンサルタントが仮説検証を行い、企業へのコンサルティングを行うため、プロジェクトには欠かせないポジションといえます。

 

コンサルタント

アナリストがスキルを認められることで昇格するのがコンサルタントです。転職で中途採用された場合は、コンサルタントからスタートすることが多いようです。プロジェクトの実務を担うポジションであり、ファームによってはシニアアソシエイト、シニアアナリストなどと呼ばれることもあります。 

マネージャーが定めた方針のもと、プロジェクトを推進します。マネージャーが重要な判断を行うために、アナリストが作成したレポートをさらに分析して取りまとめることも重要な業務です。

 

マネージャー

マネージャーは、アナリストやコンサルタントのマネジメントを行い、プロジェクトに責任を持つポジションです。マネージャーにあたるポジションを、プロジェクトマネージャーと呼ぶ場合もあります。 

アナリストやコンサルタントのクオリティコントロールのほか、スケジュール管理、コスト管理など、プロジェクト全体を俯瞰しつつ、成果を上げるための重要なポジションです。

 

パートナー

パートナーは、コンサルタントが最終的に上り詰めるポジションであり、共同経営者のポジションです。ディレクターやヴァイスプレジデントなどと呼ばれる場合もあり、ファームによっては、マネージャーとパートナーのあいだに、シニアマネージャーやプリンシパルと呼ばれるポジションを置くこともあります。 

パートナーは営業としてクライアントの新規開拓や、コンサルティングファームの経営を行うことが主な業務です。

 

外資系コンサルティングファームの年収・給与

外資系コンサルティングファームへの転職を検討するにあたって、気になるのが年収ではないでしょうか。 

一般的に、外資系企業の平均年収は約800万円で、日系企業よりも高い水準にあります。これは、外資系企業のほとんどが成果主義を導入しており、ベース年収に加えて支給されるインセンティブの割合が大きいことが背景にあります。

外資系企業では、年齢や入社年次、ポジションにかかわらず成果を評価し、それを年収に反映するため、平均年収も高い水準になるのです。退職金をはじめとした福利厚生はほぼ存在せず、その分を給与に回していることも年収が高い理由のひとつです。

 

この傾向は、外資系コンサルにも共通しています。インセンティブは企業によって異なりますが、プロジェクトマネージャーやコンサルティングファームの共同経営者、共同出資者として活躍するパートナークラスになると、年収は2,000万円に達するケースもあります。

 

ちなみに、外資系コンサルの多くは、「年俸制」を取り入れています。年俸制とは、成果主義を前提として1年単位で給与の金額を決定する給与形態です。支給方法は、年俸を12ヵ月に分割して支給する方法と、年俸を14分割して毎月1回支給し、残りの2回分をボーナスとする方法の2種類があります。

 

外資系コンサルティングファームで働くメリット

外資系コンサルティングファームで働くことに憧れを持つ人は多いです。では、具体的に転職するとどのようなメリットがあるのでしょうか。 

 

給与水準が高い

外資系コンサルティングファームで働くメリットとして、まず給与水準の高さが挙げられます。 

日系企業でもコンサルティングファームは給与水準が高めですが、外資系コンサルティングファームではさらに高給が期待できるでしょう。ベースの年収に成果のインセンティブが加算され、20代でもコンサルタントで年収1,000万円を超えることも珍しくなく、パートナーとなれば数億円となることもあります。

 

成果主義である

多くの外資系企業では、実績で評価する成果主義を採用しており、外資系コンサルティングファームも例外ではありません。性別や年齢、在籍年数などにかかわらず、成果を出せば正当に評価してもらうことができ、給与やポジションに反映されます。 

 

スキルが身につく

外資系コンサルティングファームで働くメリットのひとつに、高いスキルを身につけられることがあります。 

身につけられるスキルとして、課題解決のための論理的思考力、生産性を高めるためのタスク処理能力、限られたリソースでプロジェクトを遂行するプロジェクトマネジメント力などが挙げられるでしょう。常に成長し続けることが求められるため、高いスキルや志を持った人と共に働くことで、大きな刺激を受けられます。

 

長期休暇が取りやすい

コンサルティングファームでは、プロジェクトごとにチームを結成し、プロジェクト終了後は解散という流れで進めることが多いです。案件がクローズしてから次のプロジェクトが始まるタイミングなどで、長期休暇を取ることも可能でしょう。 

外資系企業は全般的に、休暇を取ることは従業員の当然の権利と考える傾向があります。外資系コンサルティングファームの場合は、業務の特徴上、長期休暇を取ることが出来る場合が多いです。

 

経営に近いポジションで働ける

外資系コンサルティングファームは、クライアント企業が抱える経営課題を解決することがミッション（使命）です。クライアント企業の経営戦略・事業戦略にもとづいて、成長のためのM&Aやそれに伴う組織再編、グローバル視点での戦略策定などを担うため、自然と経営に関する知見を蓄えることができます。

 

外資系コンサルでの経験があれば、経営戦略に関われるポジションへの転職や、事業会社で経営に近いポジションへの転職を目指す際には有利といえるでしょう。

 

人的なネットワークが構築できる

外資系コンサルティングファームには、人脈づくりのチャンスがたくさんあります。最も関係性を深めやすいのが、クライアント企業の担当者や、チームとして介入したコンサル他部署のメンバー、ヒアリングを実施したメンバーなどが挙げられます。外資系コンサルによっては、転職したOB・OGがコミュニティを築いていることもあり、彼らが転職後に働いているさまざまな業界の知見を教えてもらうことが可能になります。

 

こうした人と人とのつながりは、外資系コンサルから事業会社へ転職したり、別のコンサルティングファームに転職したりしたときに、キャリアをサポートしてくれるでしょう。

 

外資系コンサルティングファームで求められるスキル

 

コンサルタントとして働くために、資格は必要ありません。ただし、外資系コンサルティングファームに転職する際は、共通して求められるスキルがあるようです。 

続いては、外資系コンサルティングファームに転職するために必要なスキルを紹介します。

 

コミュニケーション能力

クライアント企業にコンサルティングを行う際は、クライアントとやりとりしながら正確に意図や要望をくみ取る必要があります。さらに、そこから課題を見つけ出し、解決のために議論や提案を行わなければなりません。そのため、コミュニケーション能力は必須のスキルと考えてください。 

プロジェクトを進める際にも、アナリストやマネージャーと連携するためにも、コミュニケーション能力は欠かせないものです。

 

ロジカルシンキング（論理的思考力）

クライアントが抱える課題を発見し、解決に導くためには、論理的に考える必要があります。コンサルティングは、専門家であるクライアントに対し、第三者であるコンサルタントがアドバイスを行うということです。 

これまでの業界の常識だったこと、経験や勘に頼っていたことに対し、新しい解決策を示すためにはロジカルシンキングが必要不可欠です。クリティカルシンキング、仮説思考、MECEなど、ロジカルシンキングの手法はできるだけ押さえておいてください。

 

ストレス耐性

外資系コンサルティングファームで働く上で、ストレス耐性やメンタルの強さが必須です。成果主義のため常に結果を出すことが求められる中で、多大な業務をコンスタントに処理しなければなりません。さらに、クライアント折衝の際には、予想外の出来事も起こるでしょう。大量の業務をやりがいと感じ、ミスを次への糧と切り替えられるストレス耐性が必要です。

 

英語力

外資系コンサルティングファームへ転職するだけでは、英語力が必須ではありません。クライアントの多くが日系企業という場合もあり、業務で英語を必要としない場合も多いです。

ただし、クライアントが外資系企業であったり、外国企業が業務提携先だったり、自社の海外拠点が主導するなど、グローバルなプロジェクトに関わる上では、ビジネスレベルの英語が必須です。マネージャーやパートナーに昇格した場合は本国とやりとりが増えるため、やはり英語ができたほうがいいでしょう。

外資系コンサルティングファームへの転職自体に英語力が必須とはいえませんが、仕事の幅を広げ、キャリアアップするためには、英語力が武器になります。

 

外資系コンサルファームの転職市場動向

 

外資系コンサルティングファームの離職率は、一般的な事業会社より高いとされています。外資系企業の「UP or OUT（昇進するか、さもなければ退職か）」による退職を想像しがちですが、実際には会社から解雇されることは少なく、次のステップに向けて自主的に前向きな退職を選んでいることが多いのです。実力主義の外資系企業において、キャリアアップのための転職はごく一般的であり、転職回数が問題視されることもありません。

 

こうした風土もあって、外資系コンサルは活発な中途採用活動を行っています。未来が予測できない社会において、柔軟で迅速な変化への対応が求められる昨今は、専門性の高いコンサルタントの存在が欠かせません。

近年、特に注目されている専門コンサルタントは、下記のとおりです。

 

＜近年需要が高まっている専門コンサルタント＞

• AI（人工知能）やデータサイエンス領域に精通したスペシャリスト 

• ESG、CSR活動などを事業戦略に組み込めるサステナビリティ領域の経験者

 

外資系コンサルティングファームで求められる人物像

 

クライアント企業の課題を解決し、経営に貢献する外資系コンサルタントになるには、どのようなことが求められるのでしょうか。ここでは、外資系を含めたコンサルタントに求められる人物像をご紹介します。 

 

体力・精神力に自信がある人

外資系コンサルティングファームに未経験で入った場合、最初はデータ収集・分析が主な業務です。膨大な案件を迅速に処理するには、思考力や分析力だけでなく、体力・精神力が必要不可欠です。

成果主義の外資系では、成果を残さなければ昇進・昇給が望めません。まずは勤勉なハードワーカーとして、仕事に向き合う必要があります。

 

ホスピタリティがある人

クライアント企業との折衝においては、「本当に役に立ちたい」と考えて行動・提案し、期待に応えることに喜びを感じられるホスピタリティの持ち主であることが重要です。なぜなら、コンサルティングファームは、ある意味でサービス業の側面を持っているからです。「クライアント企業が知らないことを経験豊富な自分が教えてあげよう」といった上から目線のコミュニケーションでは、そもそもクライアント企業の信頼を獲得することすらできません。

ホスピタリティがあるコンサルタントは、誰も認識していなかった課題を見つけ、クライアントのビジネスを大きく変革するなど、高い成果を残せる可能性があります。

 

自由な発想力がある人

他社との協業や新たな領域への進出など、普通や当たり前にとらわれない自由な発想ができることは、活躍できるコンサルタントに共通する要素です。

既存サービスの枠内で、既視感のある提案をするのは比較的簡単でしょう。しかし、クライアント企業は、自社の経営を大きく前進させ、他社に大きく差をつけるアイディアを求めて、コンサルティングファームに依頼していることが多いもの。平凡なアイディアでは、「これなら自分たちで考えても同じだった」とサービスの品質や高いコストに不満を抱かせ、コンサルタントとしての評価を下げることになってしまうのです。

 

外資系コンサルティングファームに未経験で転職するための対策

 

外資系のコンサルティングファームの選考通過率は低く、通過率1％未満というファームもあります。コンサルタントの適性があるか、選考時にチェックされることがその理由でしょう。

転職を考えた場合は、しっかり対策しなければなりません。そこで、転職の選考に進む前に対策しておきたいポイントを2つご紹介します。

 

適性検査の対策

外資系コンサルティングファームの選考では、書類選考通過後に適性検査が行われることが多いです。「SPI」や「GAB」「CAB」「玉手箱」などが利用されることが多く、知識や思考、性格の面で、コンサルタントとして適性があるかが見られます。 

適性検査は、企業によって明確に合格ラインを定めている場合があれば、面接の参考程度にする場合もあります。いずれにせよ、テストの形式がわかっていれば、事前に参考書などでしっかり勉強しておきましょう。

 

面接の対策

転職の面接では、自身のスキルや経験、実績を魅力的に伝えることが重要です。さらに、外資系コンサルティングファームの選考では、「フェルミ推定」と「ケース面接」について準備しておかなければなりません。 

フェルミ推定は、実際には調査できない数値を、最低限の情報と知識で論理的に概算するもの。対してケース面接は、問題解決力や論理的思考力を試されるものです。与えられた問いに対し、制限時間内に打ち手をプレゼン形式で提案します。 

この2つは外資系を問わず、コンサルティングファームに転職を考えるなら対策が必須でしょう。

 

しっかり対策して外資系コンサルティングファームに転職しよう

外資系コンサルティングファームへの転職は簡単ではありませんが、キャリアアップして活躍したいと考える人にはぴったりの業界です。外資系コンサルティングファームで働くメリット・デメリットをよく理解した上で、転職を検討してください。 

ただし、選考の難度が高く、ファームごとに特徴があるため、入念な事前準備が必須です。転職エージェントも利用し、外資系コンサルティングファームへの転職を成功させましょう。