外資系企業は、「高収入」「実力主義」といったイメージがあり、キャリアアップを目指す人、実力を発揮して十分に評価されたい人に人気の転職先です。

しかし、日系企業での勤務経験しかない人の中には、外資系企業の仕事について詳しく知らないので、働き方や文化の違いに戸惑うこともあるようです。また、外資系企業と一口にいっても、仕事の種類や内容は業界によって異なります。事前に情報収集して、自分に合うかどうかを検討することが大切です。

 

この記事では、外資系企業の仕事の特徴や日系企業との違いのほか、外資系企業で働くメリットと転職成功のポイントなど、外資系企業への転職を検討している人に知っておいてほしい基礎知識を解説します。

 

外資系企業とは？

外資系とひとくくりにされることが多いものの、実は外資系企業にはさまざまな種類があります。日本の会社だと思っていた企業が、実は外資系企業だったということもありうるでしょう。 

外資系企業の大枠での定義は、「経営母体が海外にある企業」の総称と考えてください。その範囲は幅広く、次に挙げるタイプの企業が外資系企業に含まれます。

 

＜外資系企業の種類＞ 

• 外国の企業が日本で設立した完全子会社

• 日系企業と海外企業が共同出資で設立した会社

• 外国企業が買収した日系企業

• 外国企業の日本支社

 

「日系企業と海外企業が共同出資した会社」に関しては、日系企業と海外企業の出資比率などに明確な定義はなく、外見上は日系企業に見えても、実は外国企業から出資を受けていることもあります。 

また、スピーディーに日本に進出したい、ビジネス上でメリットが大きいと判断した場合、外国企業が日系企業を買収することも。その場合、日系企業だと思っていた会社が、いつの間にか外資系企業となっていることもあるでしょう。 

 

一般的には、外国企業の子会社のように外国の文化が色濃く表れている企業を、外資系企業と呼ぶケースがよく見られます。本来の定義を踏まえると、外資系企業の範囲はかなり広いといえます。 

 

外資系企業の種類についてはこちらの記事もご覧ください。 

外資系企業とは？外資系企業の特徴や仕事内容について

 

外資系企業と日系企業の違い

 

外資系企業と日系企業は、採用方式や評価方法、社員の働き方などが大きく異なります。ここでは、外資系企業と日系企業の違いについて解説します。

 

ジョブ型とメンバーシップ型

外資系企業は、社内に今ある職務に見合ったスキルや経験を持つ人材を採用し、職務に対して人材を割り当てていく「ジョブ型雇用」です。職務内容や業務範囲、勤務地、勤務時間といった条件を記したJD（Job Description：職務記述書）を採用時に明示し、その範囲を超えた仕事を任せることは、基本的にありません。

明確なミッションに沿って、専門的なスキルを有し、職務・業務が限定的であることを前提として採用しているため、入社後の研修や教育制度がないことも多々あります。外資系企業は、あくまで「個」の自律性を尊重する組織といえるでしょう。

 

一方の日系企業は、労働時間や職務内容を限定せず会社に合う人材を広く採用するメンバーシップ型雇用が一般的です。メンバーシップ型雇用では、新卒一括採用でまず「数」を確保し、採用した人材に対して職務を振り分けていく雇用システムです。

人材を社内研修や教育制度を活用して育成した上で配属するポジションを決定するため、入社時は担当する職務が決まっていません。

入社後、転勤や異動によるジョブローテーションを繰り返しながら、ジェネラリストとして会社に貢献できる人材を育成していくのが、日系企業の特徴です。

 

成果主義と年功序列

外資系企業は、年齢や学歴よりも「ポジションに見合うスキル」の有無を重視して、人材を採用します。その人が担当する業務の領域はわかりやすく切り出されており、その成果が昇給や昇進に直結する成果主義を採用していることが一般的です。

 

日系企業では、スキルがない状態から研修やジョブローテーションを通じて、さまざまな経験を積んでいくことになります。育成中の人材が途中で離脱した場合に教育コストが無駄になることを避けるため、働いた年月に応じて給与やポジションが上がっていく年功序列方式が採用されています。

 

スペシャリストとジェネラリスト

スペシャリストとは、ある特定の領域において高い専門性を持つ人のこと。ジョブ型雇用でスキル重視の採用をしている外資系企業の人材は、専門性に秀でたスペシャリストであることがほとんどでしょう。

一方の日系企業では、社内のさまざまな職種を一通り経験させていくスタイルのため、多様な業務の知識を持ったジェネラリストが育成される環境といえます。

 

外資系企業の業界ごとの仕事内容

 

日本で事業を行っている外資系企業には、さまざまな業界があります。ここでは、「外資系IT」「外資系金融」「外資系コンサルティングファーム」「外資系メーカー」の4つの代表的な業界の仕事内容についてご紹介します。

 

外資系IT

外資系IT業界は、変化の激しい業界です。比較的ベンチャー企業が多く、個々の裁量権が大きいので意思決定のスピードが速いのが特徴です。チャレンジングな環境で成長したい人に向いています。

外資系IT業界の仕事内容は、次のとおりです。

 

・メーカー、ベンダーの仕事内容

外資系IT業界のメーカーやベンダーは、ソフトウェアやハードウェアの開発・販売が主な仕事です。日本国内では、海外拠点で研究・開発された製品の営業部門の募集が多く、開発部門についての募集はあまりありません。

 

・Webサービス会社の仕事内容

Webサービス会社は、サービスの開発や運用を行っています。サービス領域の幅が広いため、募集職種も営業からマーケティング、広報、人事、カスタマーサポートまで多岐にわたります。

 

外資系金融

外資系金融業界に含まれるのは、投資銀行や証券会社のほか、生命保険会社、損害保険会社、クレジットカード会社です。ベースとなる給与にインセンティブを加味する給与体系を採用している企業が多く、個々の成果によってはかなりの高収入が見込めることが特徴です。

事業によって異なるものの、代表的な仕事内容は次のようになっています。

 

＜外資系金融の仕事内容例＞

• IBD部門（M&Aや資産運用の提案を行う部門）でのコンサルタント業務

• マーケット部門における、株や投資信託といった金融商品の販売業務

• アセットマネジメント部門での顧客の資産運用

• リサーチ部門での、金融商品や経済状況の分析とクライアントへの提案

 

外資系コンサルティングファーム

外資系コンサルティングファームは、企業の課題に対するソリューションの提供や戦略のアドバイスを行い、クライアントの事業成長を支援します。

各社の強みに応じて、経営課題に対する戦略立案を行う「戦略系」や、業務に応じたITシステムの構築とIT戦略の提案を行う「IT系」などに分かれるほか、人事やブランディングといった専門分野に特化したコンサルティングファームもあります。

いずれもクライアントの経営に直結するため、成果を出すためにハードワークをいとわないことも。「クライアントの成功は自身の成功」として、真摯に相手に尽くせる人であることも、外資系コンサルティングファームで活躍する上で大切な要素です。

 

なお、外資系コンサルティングファームのポジションは、大きく4つに分かれています。役職名はコンサルティングファームによって異なりますが、「アナリスト」「コンサルタント」「マネージャー」「パートナー」といった呼び方をすることが多いようです。4つのポジションは、それぞれ次のような仕事を担当しています。

 

＜外資系コンサルティングファームのポジションと仕事内容例＞

• アナリスト：情報の収集・分析・アウトプット

• コンサルタント：ソリューションの設定と検証

• マネージャー：プロジェクト全体のマネジメント

• パートナー：顧客と関係性を築き、プロジェクトを受注する

 

外資系メーカー

外資系メーカーは、さまざまな製品を製造・販売しています。アメリカ系とヨーロッパ系で社風が異なるといわれ、アメリカ系は比較的個人主義で働く成果重視型であり、ヨーロッパ系はオン・オフの切り替えを重視するワークライフバランス尊重型が多いようです。

外資系メーカーは取り扱う品目によって、次のような仕事内容になっています。

 

• 消費材メーカーの仕事内容
  消費財メーカーでは、海外で開発されたシャンプーや洗剤、歯ブラシなどの日用品のほか、お菓子などの食品、衣料品といった使用・消費する物を製造・販売します。日頃からよく見かける商品が多く、自社商品に愛着を持って働くことができるでしょう。文化の違いを踏まえながら、海外製品を日本で拡販するためのアイディアが求められます。
  
  

• BtoBメーカーの仕事内容
  BtoBメーカーでは、法人向けの原材料や工作機械、医療機器などを製造・販売します。一般ユーザーの認知度は低いですが、各業界の事業を支える重要な仕事です。
  
  

• 高価格帯商品取扱メーカーの仕事内容
  高級ファッションブランド品や高級輸入車など、高価格帯商品を扱うメーカーは、富裕層を対象としたビジネスです。ワークライフバランスが確保しやすく、プライベートとの両立を重視する人に向いている業界です。

 

外資系企業の事業領域

 

外資系企業だからといって特殊な事業を展開しているわけではなく、日系企業と事業領域は大きく変わりません。ただし、日本で事業を展開している企業には傾向があり、下記に挙げる業界では比較的外資系企業が多くなっています。 

 

＜外資系企業が多い事業領域＞

• コンサルティング

• メーカー

• 広告代理店 

• 金融

• IT

 

これらの事業領域へ転職を検討しているのであれば、外資系企業も視野に入れておくといいでしょう。ただし、事業領域が同じであっても、外資系企業と日系企業では、求められる人材や仕事内容で違いがあります。 

 

外資系企業の特徴や仕事内容についてはこちらの記事もご覧ください。 

転職するなら知っておきたい、外資系企業の特徴とは？

 

基本的に求められるのはスペシャリスト

日系企業では、幅広い業務をこなせるジェネラリストが求められる傾向があります。しかし、外資系企業で求められるのは基本的にスペシャリストであり、特定の分野で優れた実績や専門性を持ち、能力を発揮できる人材です。個々の役割が明確になっていることが多く、職種転換を伴う異動を命じられることはほとんどありません。 

 

報酬に関しても、年齢や勤続年数によらず、能力や成果で決定するのが一般的です。外資系企業へ転職するのであれば、スペシャリストとして実績や高度な専門性が問われると考えてください。 

 

未経験の業種・職種で外資系企業に転職するのは難しい

外資系企業では、即戦力として活躍できる人材が求められています。入社後に研修やOJTを通じて新卒社員を育成していく日系企業とは根本的に考え方が異なるため、未経験の業種や職種で外資系企業に転職するのは困難といわざるをえません。 

外資系企業に転職するのであれば、自身の強みや得意分野を持っていることが条件となります。これまでに優れた実績を挙げてきた人や、高度な専門性を備えた人であれば、外資系企業で能力を活かして活躍できる可能性があるでしょう。 

ただし、これまでの経験やスキルが活かすことで、未経験でも外資系企業への転職につながる場合もあります。 

 

未経験で外資系企業に転職する方法についてはこちらもご覧ください 

未経験で外資系企業に転職できる？経験なしに外資系企業で働く方法

 

外資系だからグローバルビジネスとは限らない

外資系企業と聞くと、グローバルにビジネスを展開する国際的な企業というイメージがあるかもしれません。しかし、外資系企業の中には、日系企業と仕事の進め方がほとんど変わらない企業も存在します。 

 

例えば、外資系企業で働く場合、英語が必須というイメージのある人は少なくありません。しかし、日本国内での事業推進を目的として設立された日本法人や支社の場合、クライアントの大半は日経企業であり、業務で英語を使うことはほとんどないこともあります。商習慣も日本に従うため、外資系企業であっても日系企業での働き方と変わらないでしょう。 

 

外資系企業で働くメリット

 

外資系企業には日系企業とは異なる点がありますが、得られるものも多くあります。ここでは、外資系企業ならではの特徴を踏まえて、外資系企業で働くメリットをご紹介します。 

 

実績次第ですぐにキャリアアップできる

年功序列の日系企業では、成果を上げてほめられることはあっても、昇給・昇進といった目に見える評価にはつながりにくいことがあります。先に入社した社員の兼ね合いで昇進できなかったり、昇給幅が限られていたりといった独特の制度は、歴史ある日系企業ではよく聞かれる話です。

 

年齢や性別、入社年次といった要素が評価に関係しない外資系企業では、職務記述書で示した業務を高いレベルで実行し、業績に貢献したと判断されれば、すぐにキャリアアップが可能です。同年代の平均年収をはるかに超える高収入を得ることも大いにありえます。

 

意思決定が速い

外資系企業は、事業に関わる決定をする際に、長く複雑なプロセスを踏む必要がなく、意思決定が非常に迅速です。市場動向や競合他社の動きに応じて戦略や組織編成を変更し、企業としての大きな方向性や経営方針まで変えることも珍しくありません。

こうした動きの速さは、現場レベルでも同じです。従業員一人ひとりに与えられる裁量権が大きいため、直属の上司が良いと判断すれば、すぐにアイディアを実行に移すことができます。

 

語学力の向上が見込める

外資系企業と一口にいっても英語を使う頻度はさまざまですが、日系企業に比べれば勤務中に英語にふれる機会は多く、自然と英語力が上がります。特に、指揮系統（レポートライン）が海外にある場合や、上司と同僚、クライアントが多国籍の場合は、大幅なレベルアップが期待できるでしょう。

 

ワークスタイルの自由度が高い

働く人のバックボーンと価値観が多様な外資系企業は、各人にとって働きやすい環境の中で成果を出すことを求めます。画一的な働き方の中に従業員をあてはめて、同じように努力させることはしないのが特徴です。

そのため、テレワークや在宅勤務が浸透している企業も多く、成果さえ上げていれば、休暇も取りやすい傾向があります。

 

外資系企業で働くデメリット

 

外資系企業で働くことにはさまざまなメリットがありますが、いくつか気をつけたいこともあります。ここでは、外資系企業で働く際のデメリットをご紹介します。

 

最初から高い語学力が求められる場合がある

語学力が向上することは、外資系企業で働くメリットのひとつです。しかし、目指しているポジションやキャリアプランによっては、最初からビジネスレベルを超える英語力が求められる場合もあります。語学力が低い場合、応募時にネックになることもあるので注意してください。

 

成果が伴わなければ解雇される可能性がある

外資系企業に応募する際、パフォーマンスが上がらないと解雇される可能性があることを懸念する人は多いでしょう。実際、なかなか実績が上がらない場合は改善プログラムを実施し、進退を検討させる企業が多いようです。短期間で高い成果を出すことを条件として好待遇で採用している企業などでは、退職勧奨が行われることもあります。

 

といっても、日本で事業を行う外資系企業の日本法人には、一方的な解雇を禁じる日本の法律が適用されています。期待する成果が出ないことに厳しい指摘があっても、即時解雇になることはほとんどないと思われます。

 

事業撤退する可能性がある

外資系企業の経営判断は、海外の本社が行います。本社が「日本市場から手を引く」と判断した事業は、あっという間に撤退が決まるため、急にポジションがなくなることもあります。

一方的な解雇はできないとしても、事実上、会社を去る選択肢しかなくなる可能性があることは、覚悟しておいたほうがいいかもしれません。

 

外資系企業で求められるスキル

 

外資系企業で働くにあたって、求められるのはどのようなスキルなのでしょうか。日系企業との違いと併せて、必要とされるスキルを紹介します。 

 

自己主張（アピール）する力

日系企業では、周囲との調和やバランスを重視する人材が好まれ、自己主張が強い人材は敬遠される傾向があります。 

一方、外資系企業では「自己主張をしない＝消極的」と捉える傾向があります。消極的な態度は自信のなさや意思のなさととられ、評価されることはありません。成果を出していても、上司にアピールできなければ伝わらず、評価されないこともあるでしょう。 

採用選考時はもちろん、就業後も自分の考えをはっきりと表明することが求められます。

 

異文化に柔軟に対応する力

外資系企業には、さまざまなバックグラウンドを持つ人材が集まっています。国籍や文化・価値観が異なる人々と同じチームで働くこともあり、日本人の感覚が当たり前と思っていると、仕事に支障をきたすかもしれません。 

 

例えば、報告書を上司に確認してもらう場合、日本人同士であれば「お目通しください」と伝えれば「確認した上で返答が欲しい」といったニュアンスが伝わります。しかし、上司が外国人の場合は、「いつまでに返答をいただきたい」と明確に伝えなければ、本当に目を通しただけで放置される可能性もあるでしょう。 

異文化を理解し、柔軟に対応する力は、外資系企業で働く上で必須と考えてください。

 

強い精神力

外資系企業は給与水準が高い傾向がありますが、その背景には高い成果が求められることがあります。 

高い目標を掲げ、達成に向けてあらゆる手段を講じていく過程で、相当なプレッシャーがかかるでしょう。勤続年数や年齢で給与が決まることのある日系企業と違い、成果が給与に直結することも外資系企業の特徴です。業績が振るわない時期が長く続けば、クビにならないまでもPIP（Performance Improvement Program：業績改善プログラム）が実施され、減給や退職勧奨が行われることもあります。そういった状況でもプレッシャーに押しつぶされることなく、着実に業務を遂行しなければなりません。 

 

外資系企業の雇用事情についてはこちらもご覧ください。

外資系企業はクビ(解雇)になりやすい？その真偽と理由を徹底解説

 

高い専門性

外資系企業で就業するためのスキルとして、語学力をイメージする人は多いでしょう。もちろん、外国語が得意であれば活かせる場面はありますが、より必要とされるのは担当業務に対する専門性です。 

多くの外資系企業では即戦力として人材を採用し、入社してすぐに能力を発揮することが求められます。日系企業で見られるような長期間の研修はほぼ実施されず、高い専門性を備えていることが外資系企業の採用の条件となります。

 

セルフマネジメント力

外資系企業では高い成果が求められる一方で、目標を達成するための方策や活動計画は個々人の判断に委ねられる場合が多いです。仕事の進め方やスケジュールの管理などは、自分で責任を持って行う必要があります。自分を厳しく律し、目標達成に向けて着実に業務を遂行するセルフマネジメント力が問われるでしょう。 

見方によっては自由度が高く、担当業務に集中できる環境が整っているともいえます。外資系企業は成果にこだわり、自発的に業務を遂行していくタイプの人に適しているのです。

 

外資系企業への転職を成功させるためのポイント

 

外資系企業への転職を成功させるには、外資系企業独特の考え方や文化を知り、これまでとは異なる風土の中で活躍できるよう、さまざまな準備をしておくことがポイントです。

 

そのために、外資系企業で活躍するのに欠かせない「語学力」と「専門スキル」を磨いておきましょう。外資系企業でキャリアアップをするには、英語で行われる会議やプレゼンテーションに対応し、本社の人とスムーズにコミュニケーションをとれるだけの語学力が不可欠です。

また、外資系企業では一人ひとりが特定分野のスペシャリストなので、高いレベルの中で成果を出せるよう、貪欲に学び続ける姿勢が重要といえます。

 

外資系企業の仕事の違いを知って、転職を検討しよう 

外資系企業と日系企業では、仕事の進め方はもちろん、文化も評価制度求められる人材も、さまざまな点で違いがあります。ただし、一口に外資系企業といっても、実際にはさまざまなタイプの会社があり、実際は日系企業と変わりない場合もあります。

外資系企業への転職を考えた場合は、志望する外資系企業の情報を収集し、自分の理想とする働き方ができるか、しっかり考えた上で検討しましょう。