転職活動を進めるための準備は、転職をすると決めたときから始まります。転職活動では、転職を希望する業界や企業の情報収集や、応募、面接日の調整もしなくてはなりません。そして、転職先が決まったら、現在の職場での業務引き継ぎや有給休暇の消化、転職先への入社日の決定など、転職活動を始めてから実際に転職するまでには、押さえておくべきポイントがいくつもあります。
これらをできるだけスムーズに進めるには、事前準備が必要です。ここでは、転職準備の進め方やスケジュールの立て方について、転職活動の主な流れと併せて詳しく解説します。
転職活動は事前準備が大切
一般的に3~6ヵ月かかるといわれている転職活動は、事前準備が大切です。事前準備は、転職活動の流れ、全体のおおよその期間、必要な書類などを確認することから始めましょう。さらに、自己分析や必要な書類の作成といった応募・面接に関する準備のほか、退職日の決定など退職に関連した準備もしていくことになります。
これらを踏まえて、おおよそのスケジュールを立ててみると、何から手をつけて、順番にどのようなことをしていけば良いのかを把握できます。後から、「これも必要だった」「あれもやっておかなくては」と慌てることもなくなるでしょう。
事前にしっかり準備をしておけば、効率的に転職活動を進められるため、会社選びや面接にも余裕を持って臨めるようになります。
一般的な転職活動の流れ
転職活動の準備をするにあたって、まずは一般的な転職活動の流れを理解しておきましょう。
ここでは、「在職中に転職先を決めてから退職する」ケースを想定し、どのような流れで転職活動を進めていけばいいのかをご説明します。
自己分析・キャリアの棚卸(約1週間)
転職活動の準備で最初に行うのは自己分析です。自己分析をすることで転職の軸が明確になり、転職したい、もしくは自分に向いている業界や企業が明確になるでしょう。
まずは、キャリアの棚卸をし、自分の強みや特性、スキルを整理していきます。さらに、今後の目標やその目標に向けたキャリアプランを検討すると、業界の情報収集や企業探しがスムーズです。
また、この自己分析の結果をもとに、自己PRに何を書くか、面接でどのように自己アピールしていくかをデザインします。
情報収集と応募企業の絞り込み(約1週間)
自己分析の結果をもとに、転職したい業界や企業に関する情報を集めます。情報収集は、転職サイトの求人情報を見たり、気になった企業のコーポレートサイトやSNSをチェックしたりすることが一般的です。また、転職エージェントに登録し、コンサルタントと面談してどのような企業が選択肢となるのかを紹介してもらうのも参考になります。
転職エージェントには、転職サイトでは見つけられない非公開の求人情報もあります。また、コンサルタントと面談することで転職市場の現状がわかったり、自分の市場価値を客観的に見てもらったりすることも可能です。自分一人で転職先を探すよりも効率的に、さまざまな企業の情報を知ることができるでしょう。
こうして集めた情報をもとに、応募企業を絞り込んでいきます。
履歴書・職務経歴書の作成と応募(約1週間)
応募企業を絞り込んだら、履歴書や職務経歴書を作成します。転職の場合、求人情報に「履歴書のみ」と明記されている場合を除いて、履歴書と併せて職務経歴書の提出が必須です。
職務履歴書はフォーマットが決まっていないので、応募する企業に合わせて構成を考えましょう。
選考・面接(約1~3ヵ月)
応募する企業の数は人それぞれですが、少ない場合で3~4社、多い場合では10社以上にアプローチするという人もいます。応募した中から、書類選考に通過した企業の面接を受けます。
最終面接までには、1社につき2~3回の面接を受けることがほとんどです。在職中の企業の仕事とも折り合いをつけながら、日程を調整しなければなりませんから、特にこの選考・面接の時期は効率的な動き方が求められます。複数の求人を比較しながら選考・面接を並行して進められるよう、スケジューリングをしていきましょう。
ちなみに、企業によっては長期戦になることもありますので、転職エージェントを利用している場合は、事前に確認をしておくことをおすすめします。
内定・退職の申し出・退職日と入社日の決定(約1週間)
企業から内定が出て入社の意思を伝えたら、退職のための準備を進めると同時に、入社日を決定します。
退職の申し出から退職日までの期間について、多くの企業には就業規則に規定があり、「退職希望日の1ヵ月前までに申し出ること」など、期限が明記されています。
また、民法第627条では、「退職の申し入れから2週間経てば退職できる」とされていますが、退職日までの期間については考慮が必要です。
現職の状況によっては、後任の選定が間に合わない、引き継ぎに時間が必要などの理由で、退職日の引き延ばし交渉を受けることも少なくありません。ですから、退職日までに少し余裕を持たせたスケジュールで退職の申し出をしたほうが、スムーズに退職できる可能性が高くなります。
入社日は、内定を承諾した時点の「1~2ヵ月後の月初」が目安となります。転職先との話し合いで調整は可能ですが、内定から1~2ヵ月後の月初に入社するのが一般的です。もし、すでに離職している場合は、それよりも早く入社を望まれることが多いでしょう。
有給休暇の消化と業務の引き継ぎ(約1~2ヵ月)
退職するにあたり、有給休暇が残っていれば在職中に消化します。有給休暇の消化は労働者の正当な権利であり、原則として従業員側が有給休暇を取得したい日を指定して申し出れば、企業側はそれを拒否できません。
有給休暇の消化とともに、業務の引き継ぎの期間についても事前に検討しておいたほうがいいでしょう。
業務の引き継ぎについては民法や労働基準法などに明確な記載はなく、労働者の義務ではありません。ですが、業務の引き継ぎは、これまで勤務していた企業に対して信義則上の義務と考える企業もあります。企業の上層部や上司の中には、退職する際、在職中の企業にできるだけ迷惑をかけないよう、有給休暇の消化よりも、引き継ぎを優先させるべきだという人もいるかもしれません。
退職の際には、業務の引き継ぎと有給休暇の消化を両立させるのが理想です。退職日を決める段階で業務の引き継ぎに必要な日数と未消化分の有給休暇日数を考えて、余裕を持ったスケジューリングをすることが重要です。
転職活動のスケジュールの立て方
転職活動のスケジュールを立てるときは、まず転職したい時期(転職先への入社予定日)を決めましょう。そして、引き継ぎと有給休暇の消化の日数を考えて退職日を決め、そこから逆算して転職活動のスタート時期を考えます。
転職活動における企業の選考・面接期間の目安は、下記のとおりです。
<転職活動の選考・面接期間の目安>
・応募から書類選考:1週間
・1次面接から、その合否連絡まで:1週間
・2次面接の設定:1週間
・2次面接から、その合否連絡まで:1週間
・最終面接の設定:1週間
・最終面接から、その合否連絡まで:1週間
早ければ1ヵ月以内で内定が出ることもありますが、一般的には1社につき6週間程度かかります。複数社受けるとすると、その間の調整もしながら転職活動を進めなければならないので、2ヵ月以上かかると考えておきましょう。
最初の情報収集、履歴書などの作成にそれぞれ1週間、企業への応募から内定が出るまでに2ヵ月、最後の業務引き継ぎと有給休暇の消化に2ヵ月かかるとすると、転職活動の期間は4ヵ月半程を設定しておくことになるでしょう。
事前準備をしておけば転職活動がスムーズに進められる
転職の準備をする上で重要なのは、転職活動の流れと必要日数を事前に把握しておくことです。特に、在職中に転職活動をする場合は、通常の業務をこなしながら、書類の準備や面接日の調整をしなければならず、計画的に対応していくことが求められます。
その点、転職エージェントを利用すると、応募書類についてのアドバイスや面接日の調整、さらに内定が出たときの条件交渉もある程度任せることができます。自分一人ですべてのプロセスをこなしていく場合と比べて、安心感を持って転職活動を進められるでしょう。この記事を参考に、転職活動をスムーズに進めてください。
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