転職活動は、行動する前の事前準備が重要です。突発的で無計画な行動はおすすめできません。一方、慎重になりすぎてダラダラと現職に居続けるのも考えものです。 

 

ベストな時期を逃さず転職するには、どのように時期や方法を見極めれば良いのでしょうか。 

本記事では、一般的に転職しやすいといわれる時期や、その時期が転職しやすいといわれる理由、転職を決めるタイミングについて解説します。併せて、年齢別の転職に適した時期と必要なスキルや、タイミング良く転職するための方法・流れなどについてご紹介します。 

 

転職しやすい時期は、企業の採用意欲が高い時期やライバルが少ない時期

 

一般的に転職しやすいといわれているのは、企業の採用意欲が高まっている時期や、ライバルに対して転職活動を有利に進められる可能性がある時期です。 

 

転職を考え始めてから実行に移すまでの期間は、転職する理由や切迫度、転職する目的の解像度などによって異なります。どうしても受け入れられない異動や降格が提示されたなど、差し迫った理由で即座に活動を始める人もいれば、「いずれは転職してスキルアップしたい」「良い仕事があればキャリアチェンジしたい」と緩やかに転職に向けて動き出す人もいるかもしれません。 

いずれにせよ、できるなら「転職しやすい時期」に合わせて活動を始め、成功率を高めたいものです。 

 

下記のような時期は、企業側の事情などによって、一般的に転職がしやすい時期といわれています。ただし、求人が出るか否かは、企業の経営状況や市況によっても異なり、このタイミングに必ずしも求人数が増加するとは限りません。あくまでも、一般的な傾向のひとつとして、転職活動の参考にしてください。 

特に、やりたい仕事が明確にある場合は、求人が出たタイミングを逃さないよう常にアンテナを張っておくことが大切です。 

 

求人数が多い時期

国税庁の調査によれば、決算期別に企業の数を集計した際の、3月決算企業の割合は約18.2％です（国税庁「第146回 国税庁統計年報書 令和2年度版」218ページより、年1回決算の企業のみを集計）。意外と少ないと思われるかもしれませんが、この数値はほかの月と比べて最も高い数値で、2番目に多い9月決算企業でも約10.9％という数値になっており、3月を1年の区切りとして活動する企業が比較的多いことがわかります。 

この点を踏まえて、最も求人数が多く、市場が活発化している時期ごとに、求人数が増える背景について見ていきましょう。 

 

• 7～9月
  3月決算の企業は、4～9月を上期、10～3月を下期としています。7～9月は、上期の折り返し地点を過ぎて下期が始まる直前という期間です。これは、上期の期初に実施した人員配置の成果が見えてきて、下期の事業計画や事業予算の見直しを検討している時期ともいえます。つまり、追加すべき人員やポジションが顕在化して、積極的な採用活動をする企業が増加する時期ということです。上期の採用人数が計画を下回っている企業も、必要な人員の確保に向けてこの時期に動き始めます。 
  
  

• 10月
  10月になると次第に採用活動は落ち着いていきますが、顕在化した追加の人員ニーズを充足できていない企業は採用活動を継続しています。 この時期に出てくる求人の特徴は、下期の期初から入社することになるため、計画に沿った成果を出せるような即戦力が求められるという点です。
  
  

• 1～3月
  3月決算の企業で、下期の終わりが見えてくる1～3月は、上期に向けた採用が活発化する時期です。期初の社内体制を整えるため、急いで人員不足を解消したいと考える企業が多い傾向があります。特に、年度末にあたる3月は、プロジェクトや事業に区切りがつくのを機に職場を離れたり、定年退職をしたりする人も少なくありません。4月に入社する新卒社員はすぐには戦力にならないため、3月までに経験のある中途社員の獲得を目指す企業が増えます。
  即戦力が求められる点では上期の終了前後と似ていますが、定年退職という事情も加わることで新年度に向けた人員不足解消のニーズは高くなるため、短期間で内定をもらえるケースも多いでしょう。 

 

第二新卒の場合は、新卒入社と同じ時期

上期を見据えた採用と時期が重複しますが、第二新卒としての転職を狙う場合は、4月入社を目標に2～3月に活動するのもおすすめです。

この時期に採用されると、経験値やスキルレベルによっては新卒といっしょに研修を受け、業界の基礎知識や商品・サービスの基本を習得することができます。

 

ライバルが少ない時期

市場に求人が増える時期、企業が採用活動を活発化させる時期には、上期や下期の後半頃という傾向があります。業界ごとに若干の違いはあるにせよ、秋口と春先は転職しやすい時期としてある程度認識されていますので、転職希望者にとってはライバルも増える時期だと言い換えることも可能です。

 

そこで、年度始めや年末の繁忙期にあたることから、それほど求人数は増えないものの、ライバルも少ない4～5月、12月を狙って転職活動をするのもひとつの手です。周囲に迷惑をかけないよう、現在進行形で関わっているプロジェクトがなく、仕事内容が属人化していないことを前提として、人とは違うタイミングで転職活動を始めてみるのもいい方法でしょう。

 

企業の採用ニーズを左右する事情

 

企業の採用ニーズは、事前に計画していたものや、突発的に発生するものなど、下記のようなさまざまな事情に左右されます。企業側の事情も理解できれば、より有利に転職活動を進められるでしょう。 

 

年間採用計画のため

事業の成功は、適材適所の人員配置によって決まるといっても過言ではありません。多くの企業は事業戦略、経営戦略の一環として、「いつまでに」「どんな人を」「どこに」「何人」「どのように」配置するかを決定し、既存社員の異動や新規採用を進めます。

 

こうした採用計画は年次で立てられ、上期・下期で見直しを図るのが一般的です。そのため、上期・下期が始まるタイミングや終了間際には、計画の実現に向けて不足している人員の採用を強化する企業が多いのです。

 

新規事業や組織改編のため

新たに事業を始めたり、組織を改編したりする際に、既存社員だけでは人員が不足することがあります。

通常、事業や組織を大きく動かす場合、期初などの区切りの良いタイミングに行うことが多いため、秋や春先に求人数が増加します。

 

需要急増のため

コロナ禍でデジタル関連の人材需要が拡大したように、求人数に大きく関係するのが社会情勢の変化です。

サイバー攻撃の高度化によって企業の情報を守るセキュリティ人材の需要が増したり、インターネット・SNSが普及する中で他社との差別化を図るマーケティングの必要性が高まったりと、時代とビジネス環境の変化が採用ニーズに影響していることも多いでしょう。

転職したい企業や職種の動向に加えて、社会の変化やニュースで話題になっている言葉などに注目して情報収集していくと、需要の多い領域を意識して転職活動を進められるようになります。

 

欠員補充のため

欠員とは、年度の途中で退職したり、やむをえずほかの事業部に異動させたりした人の代わりに、新たな戦力を補強するものです。新たな事業にチャレンジし続けている企業や、成長企業などで多い傾向があります。 

  

転職しようと決めるタイミングとは？

 

ほかの転職希望者の心理を理解しておくことは、自身の転職時期を決める際の参考にもなります。一般的には、下記のようなタイミングで転職への意識が高まる傾向があります。 

 

ボーナスをもらった後

夏と冬にあるボーナスの支給を心待ちにしている人は多いでしょう。転職活動の軍資金にあてるためにも、できればボーナスはもらってから辞めたいものです。

ボーナスをひとつの区切りと考える転職希望者は多く、ボーナス支給日以降は一気に市場が活発化します。

 

住宅ローンを組んだ後

今も昔も、住宅購入は一世一代のイベントです。気に入った住宅の購入を決め、住宅ローンを組むと、「がんばって働かなければ」と仕事に対する意欲がさらに高まるのではないでしょうか。

同時に、この先何十年も続くローンの支払いを見据え、現職でさらなる収入アップが望めない場合、生活をより安定させるために転職を視野に入れる人も出てきます。

 

資格取得後

資格を取得してできることが増えると、新しい領域にチャレンジして自分の力を試したくなるものです。取得した資格を活かせる仕事が現職になければ、転職が有力な選択肢になります。 

 

結婚・出産後

結婚や出産・育児は、キャリアプランを大きく左右するイベントです。

結婚をした場合は、その後の人生は家族という単位で考えることになります。夫婦の役割分担や将来の出産・育児などを見据えて、現職で働き続けることが家族単位のライフプランの実現につながるか、考える人も多いでしょう。

 

また、出産・育児では、現職でサポート体制が整っている場合を除いて、つわりや出産、育児対応などによって、これまでと同じように仕事を続けるのが困難になるケースは少なくありません。

働き続けられる環境を求めて、結婚・出産を機に転職をする人は多くいます。

 

人事異動や組織改編が起きる前

キャリアプランが明確で、組織に依存しないスキルを持った人は、企業の方針や事業の方向性に「おかしい」「自分に合わない」と感じたら、環境を変えるために転職という選択肢を選ぶことが可能です。

そのような人は、希望とは異なる人事異動や組織改編が起こりそうだと察知した際に、転職活動を始める可能性が高くなります。

 

生活スタイルの変化後

親の介護、子供の教育などを理由に生活場所や生活スタイルを変える必要が出てくると、仕事との両立が大きな課題になることがあります。

テレワークなど、柔軟に働ける環境を目指して転職活動を始める人も少なくないでしょう。

 

プロジェクトの終了前後

プロジェクトベースで動くエンジニアやPM、コンサルタントといった職種で、担当するプロジェクトの終了前後に転職を考える人は少なくありません。

プロジェクトを通じて得たスキルを活かし、キャリアアップをしようとする人や、プロジェクトによって自分が求めている志向性にあらためて気づき、それに合った仕事を求めて転職を決断する人もいます。

 

年齢別・転職タイミングと必要なスキル

 

転職のタイミングを考える上では、年齢とスキルも重要な要素です。第二新卒、20代後半、30代前半、30代後半、40代、50代の年齢別に、どのような経験・スキルを積んでから転職活動を始めたほうが良いのか、その考え方をご紹介します。 

 

第二新卒（社会人経験3年未満）での転職

社会人になってから3年未満の転職は、新卒に近いという意味で第二新卒と呼ばれます。第二新卒の転職活動では、若い年齢でありながら基本的なマナーとビジネススキルを身につけているため、企業側の教育の負担が少ないという点が強みとなり、専門的なスキルなどが必須とされるわけではありません。

 

ただし、入社から転職までの期間があまりに短いと、「転職してもすぐ辞めるのでは？」「組織に順応できないのでは？」といったマイナスイメージを持たれてしまいます。

できれば、最初に就職した企業で3年近くまで経験を積んでから転職をするのがベストです。短期間で前職を辞めている場合は、納得感のある理由を説明できるようにしておきましょう。

 

20代後半での転職

20代後半の転職率は、全体的に見てもかなり高めです。1社目で基本的なスキルを身につけ、さらなる飛躍を目指して転職を考える人が多く、同業種でも異業種でも十分にチャンスがある年齢です。

より転職の確度を高めるなら、難しいプロジェクトに積極的にチャレンジし、転職先での活躍を想像できる実績を作ってからというタイミングで転職活動を始めることをおすすめします。

 

30代前半での転職

30代前半で転職する場合、20代では「あるとベター」だった実績は必須となります。ポテンシャルだけで採用されることは少ないため、スキル・実績ともに蓄積してから転職活動に臨まなければなりません。

一方で、30代後半に差し掛かるとマネジメント経験が問われるケースが多いため、その経験がない場合はできるだけ早く転職先を探すことも大切です。

 

30代後半での転職

30代後半になると、実務経験に加えてマネジメント経験が問われます。マネジメント経験がなく、今後もその機会がなさそうな場合は、年齢を重ねる前にできるだけ早く転職することを意識してください。

マネジメント経験がある場合は、何名のマネジメントをし、どれだけの実績を残したかをわかりやすくまとめて伝えられるように準備しておきましょう。

 

40代での転職

40代の転職では、採用側もそれなりの年収を提示する必要があるため、マネジメント経験も含めて求められるスキルは高くなります。公開されている求人案件では、40代以降を対象とする案件数は30代までに比べて一気に減るため、転職成功の可能性が限定されるのは確かです。

 

専門的な分野で大きな実績がある人や、大企業やスタートアップの有名企業で組織拡大を牽引した人などは、企業が表に出していない求人案件を把握している、転職エージェントを利用するのが有効な選択肢です。

派手さはなくても堅実に実績を出してきたという自負がある40代も、転職エージェントを利用して自身の経験に合った転職先を探すことをおすすめします。

 

50代での転職

50代での転職は、年収が高くなること、これまでのキャリアが邪魔をして新しい環境になじみにくいイメージがあることなどから、どうしても若い年代に比べて採用ニーズが減る傾向があります。マネジメント力や専門性、謙虚さ、柔軟性などをアピールするとともに、転職活動が長期化する可能性を考えて現職は辞めずに活動を続けましょう。

人脈を使った転職や、年齢を問わず経験値の高い人材を求める企業の情報を豊富に有する転職エージェントを活用した転職も、50代には適しています。

 

タイミング良く転職する方法

 

自分にとって良いタイミングで転職するには、準備が重要です。まずは入社を希望する時期を定め、下記のような事前準備を進めることをおすすめします。 

 

入社したい時期から逆算する

年齢やスキルなどによっても異なりますが、転職活動には平均して3ヵ月前後の時間がかかるといわれています。4月入社を目指すなら年明けから、10月入社を目指すなら7月頃から準備を始めると良いでしょう。

 

自己分析とキャリアの棚卸を行っておく

転職活動を始める際は、自己分析とキャリアの棚卸を行い、自分の持っているスキルや経験を整理する必要があります。社会人になってからの経験や、身につけたスキルの一つひとつを時系列で掘り下げていけば、転職活動の武器となる自分の強みや向いていることが把握できます。

自己分析やキャリアの棚卸の結果は、応募企業の選定から応募書類の作成、面接などの選考過程に至るまで、軸のぶれない転職活動を行う上で非常に重要です。

 

企業研究や応募書類作成をしておく

転職したい業界や企業が決まったら、その特徴について深く掘り下げる業界研究、企業研究に着手します。

その研究の結果を、自己分析やキャリアの棚卸で把握した強みと照らし合わせれば、強くアピールできる応募書類が作成できます。

 

転職エージェントに登録しておく

求人数が増える時期や、転職希望者の年齢ごとの転職に適したタイミングはあるものの、必ずしも転職希望者の事情に合わせて良いタイミングで求人が現れるわけではありません。やりたい仕事、働きたい企業の求人を見つけたときに即行動できるよう、常にアンテナを張って準備しておくことが大切です。

 

現職と並行して情報収集をするのが難しい場合は、転職エージェントに登録しておくと便利です。自分の希望に合った求人が出てきた際にすみやかに紹介してもらえるよう、良い関係性を構築しておきましょう。

 

退職に向けた根回しをしておく

転職する際は、自分のタイミングを考えるだけでなく、できるだけ現職の状況や事情にも配慮することをおすすめします。繁忙期やプロジェクトの進行中にいきなり辞めるのではなく、迷惑をかけない時期を見極めた上で、まえもって退職の意思を伝えておくのがマナーです。

 

退職から入社までの流れ

 

退職に際しては現職の状況にも気を配り、失礼のないように退職することが大切です。特に、同業種へ転職する場合、転職後も何らかのつながりが続く可能性があります。「立つ鳥跡を濁さず」の意識で、しっかりと引き継ぎや挨拶回りも行わなければなりません。

退職から入社までは、下記のような流れで進めるのが一般的です。

 

1. 退職意思の表示

内定が出て転職を決意したら、現職にその意思を伝えます。法律上は退職の2週間前までに伝えればいいとされていますが、引き継ぎや組織の調整を考慮すると、1ヵ月前には伝えておくことが望ましいとされています。

就業規則でも退職意思の表示をするべき時期について定められているのが通常で、その時期は1ヵ月前や3ヵ月前など、企業によってさまざまです。就業規則は法律に優先されるものではありませんが、企業とのトラブルを避けるためにも、可能な限り就業規則を尊重し、就業規則の時期を守るのが難しい場合は慎重に企業と打ち合わせてください。

 

2. 退職日の相談（入社日の決定）

退職日は、直属の上司と相談して決めるのが一般的です。有給休暇の消化や業務の引き継ぎにかかる時間などを踏まえて、最終的な退社日を決定します。

 

3. 退職届の提出、業務引き継ぎ

退職日が決まったら、退職届を提出します。退職届が必要かどうかは企業によって異なりますが、提出を義務化している企業も多いため、上司に確認するといいでしょう。退職届の提出を求められたら、スケジュールどおりに転職するためにも、早めに提出を済ませてください。

同時並行で、担当していた業務の引き継ぎを進めます。マニュアルなどを用意しておくと、引き継ぎがスムーズです。

 

4. 社内外への挨拶回り

引き継ぎをしながら、社内の関係各所や、これまでお世話になった取引先の担当者などへの挨拶もしなければなりません。遠方であったり、時間が合わなかったりする場合は、電話やメールでも構いません。一言挨拶をしておくだけで、印象は大きく違います。

ロッカーやデスクもきれいに整理して、後任が気持ち良く仕事を始められる環境を整えることも必要です。

 

5. 退職手続き

退職にあたっては、総務部門や労務部門の指示に沿って、退職に伴う関係書類の受け取りや返却の手続きも進めていくことになります。

離職票、雇用保険被保険者証、源泉徴収票など、転職先に提出する書類を会社から受け取り、社員証や名刺などを返却します。

 

6. 入社準備

転職先での手続きをスムーズに進めるために、転職先に提出する書類を確認し、入社準備をしておくことも必要です。入社まで間がある場合は、転職先の業界や仕事について学んだり、スキルを磨いたりしましょう。

就業規則を確認し、転職先に合った洋服や靴などもそろえておきます。

 

転職活動は、時期と市場を見極めて進めよう

転職活動には、企業の採用活動が活発化して求人が増える時期が存在します。一方、転職希望者も、キャリアプランを再考したり、生活スタイルが変化したりといった事情があったときに転職を検討するため、転職しやすい時期と転職したい時期が合致するとは限らないのが現実です。転職したいと思ったときに、希望の職種の求人が必ずあるわけでもありません。

 

そこで、転職したいと思ったときにスムーズに活動を進められるよう、まえもって転職エージェントに登録しておくことをおすすめします。

RGFプロフェッショナルリクルートメントジャパンでは、経験豊富なコンサルタントが採用市場の状況や志望する職種の動向をお伝えし、転職のベストタイミングを逃さないようお手伝いしています。転職の時期にお悩みの人や、将来的に転職を視野に入れている人は、お気軽にご相談ください。