転職活動をするにあたり、まずは「転職の目的=転職して実現したいこと」を明確にすることが必要だといわれます。目的が明確でないと、転職後、またすぐに退職してしまい、転職を繰り返すことにもなってしまう可能性があるからです。
漠然と転職を考えている人や、転職後のイメージが描けていない人は、転職先に求める条件をひとつずつ洗い出し、自分の中で譲れない「転職の軸」を決めることから始めましょう。
本記事では、転職の条件の決め方や転職の軸の作り方のほか、決めた条件を活用するためのステップなどについて解説します。
転職の条件とは、新しい職場を選ぶ際に重視する条件のこと
転職の条件とは、転職希望者が転職先に求める項目のことです。中でも、特に優先順位が高く、譲れない条件を転職軸ともいいます。
新卒の際の就職活動で、「就職軸を決めるように」とアドバイスされた経験のある人は多いと思います。就職軸は企業や仕事を選ぶための基準で、転職の条件や転職の軸も大まかな意味は同じです。大きく違うのは、就職軸を決めるのは社会人経験がない学生で、転職軸を決めるのはすでに就職して働いた経験がある社会人であるということです。
就職軸の場合は過去に比較対象がないため、「ソフトウェアの開発がしたい」「大学で学んだ分野を活かせる仕事がしたい」といった漠然とした内容になることがほとんどです。対して、転職の条件や転職軸では、これまでの経験と比較して転職先に何を求めるか、より具体的で明確な内容を提示することが求められます。
主な転職の条件とは?
ここでは、よく挙げられる転職の条件をご紹介します。職務内容はもちろん雇用や給与の形態、休日など、自分が転職先に求める大事な転職の条件とは何かを考えてみましょう。
職務内容・環境に関する条件
「自分のやりたいことができない」「希望のポジションへの異動が叶わない」「これまでの経験が活かせない」といった理由で転職する場合、職務内容に関することが転職の条件になります。職務内容は自分の将来のキャリアプラン設計に関わる部分なので、どんな会社や立場で、どんな仕事をしたいのか、具体的に言語化してみることが大切です。
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企業の業種、職種
同じ営業職でも、住宅や家電など有形商材を販売する会社の営業と、コンサルや広告といった無形商材を扱う会社の営業とでは、営業の手法や仕事の進め方がまったく異なります。つまり、職種は同じでも、業種が違うと必要なスキルも変わる場合があるため、企業がどのような業種に属しているかを事前に確認することが大切です。
また、例えばデスクワークと一口にいっても、経理や総務、営業事務、企画など、仕事内容はさまざまなので、職種についても具体的にイメージしておきましょう。 -
経験やスキルに対するマッチ度
今までの経験やスキルが活かせるかどうかは、重要なチェックポイントです。おおよその概要は、求人票の「経験者優遇」の記載の有無や、求める経験・スキルの項目、仕事内容などから推測することができます。 -
海外赴任の可能性
グローバルに働けることを転職先に求める場合、海外赴任や出張の可能性の有無は必ずチェックすべきです。海外展開の状況や海外法人の有無などから把握できます。 -
開発環境
エンジニアやプログラマーなど技術職の仕事は、システムや開発環境が職務に直結します。社内で使用しているシステムやツール、プログラミング言語などのほか、自社開発や客先常駐、受託開発といった勤務形態についても、検討する条件のひとつとして考えることが大切です。
雇用形態・給与に関する条件
正社員、契約社員といった雇用形態も、裁量権や使用期間の有無などに関わることから、転職の条件として挙げられることが多い項目のひとつです。
また、年収や月収といった給与を重視する人もいます。給与金額を転職の条件にする場合、最低守りたい下限のラインと、できれば実現したい上限ラインを決めておきましょう。賞与や手当、正当な評価を給与に反映するための人事評価制度についても確認する必要があります。
働き方に関する条件
腰を落ち着けて働くためには、働き方が自分のライフスタイルに合致しているかどうかも重要です。月の平均残業時間、時短勤務の有無、リモートワークや副業の可否などについて確かめておくと、働きやすい企業なのかどうかを判断しやすくなります。
休日に関する条件
1年を通して1週間に2日の休みが必ずある完全週休2日制と、1ヵ月に1度は週2回の休みがある週休2日制では、休みのリズムが大きく変わります。休みが土日に固定されているのか、平日を含めて週2日なのかによっても、ワークライフバランスに影響があるでしょう。
プライベートの時間を大事に考えるなら、家族と休みを合わせるなど、どのように休暇を取るかも重要な条件のひとつです。有給休暇、夏季休暇、年末年始休暇などは、企業によって取得状況や推奨度合いが異なり、その企業の風土を推し量る材料にもなるため、必ず確認することをおすすめします。
福利厚生に関する条件
福利厚生には、法定福利厚生として企業に義務付けられた「健康保険」「介護保険」「厚生年金保険」「雇用保険」「労災保険」「子ども・子育て拠出金(児童手当拠出金)」のほか、各企業が独自に設定する法定外福利厚生があります。
最近では、従業員の健康を経営課題として捉え、戦略的に維持・推進する健康経営の一環として法定外福利厚生を充実させる企業が増えてきました。自己啓発セミナーへの参加費や書籍購入補助、レクリエーションの実施、住宅手当の支給、社員食堂の設置など、福利厚生の内容も転職の条件になります。
企業の組織形態や経営方針に関する条件
従業員数や拠点数といった企業の規模や組織形態のほか、経営理念や経営方針、ビジョンといった「企業の思い」に対する共感度を転職の軸にする人もいます。
上場企業かベンチャー企業か、日系企業か外資系企業かといった点でも企業の文化や風土は異なるため、条件のひとつとして設定しておくといいでしょう。
転職の条件を決めるための具体的な流れ
ここからは、転職の条件を決める流れから実際の転職活動で活用するまでの具体的なステップを紹介します。
STEP1 現職で感じている不満や、転職先に求める希望条件を具体的に出す
転職を考える背景には、必ず理由があるはずです。まずは、転職したいと思った理由を洗い出しましょう。
「責任ある仕事を任せてもらえない」「仕事の領域を広げたい」といった現職に対する不満や要望がきっかけなら、まずは現職の中で問題点を解決する方法を検討してください。こうした問題はどの企業に転職しても起こる可能性があるため、今の状況から逃れるだけでは根本的な解決にはなりません。
現職の上司と話し合っても問題が解決しなければ、いよいよ転職を検討しても良いタイミングです。前項でご紹介した転職に関する条件の例をもとに、転職先に求める条件を具体的に書き出してみます。
STEP2 条件がMUSTかWANTなのか整理する
洗い出した条件のうち、欠かせない条件は「MUST(必要条件)」、あると望ましい条件は「WANT(十分条件)」に分けて整理します。
MUST(必要条件)とは、今回の転職において最低限満たしておきたい条件です。一般的にこのMUST条件に含まれるのは「現職で叶えられなかったこと」である場合が多いため、この条件をブレないようにすることが満足度の高い転職につながります。
なお、転職先に思い描く理想が明確にあるとMUST条件が多くなりますが、その分選択肢は少なくなりますので、条件に優先順位をつけておくのがおすすめです。
一方、WANT条件は「譲歩条件」とも言い換えられます。MUST条件ほど絶対的でなく、MUST条件が達成できるのであればあきらめられる条件ということです。
MUSTもWANTも人によって異なりますが、例えば、下記のような例が条件になります。
<MUST条件の例>
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年収◯万円以上
「子供の教育とマイホーム資金を考えると最低限必要な金額」「せっかくなら年収アップを狙いたいので、前職の年収以上」など、理由を含めて具体的な金額を算出します。 -
残業が少なく、有給を取りやすい
前職の労働環境が悪く、家族と過ごす時間がほとんどなかったことや、体調を崩したことが転職の理由なら、「残業が少ないこと」「有給を取りやすい」といった労働環境をMUST条件にするといいでしょう。 -
◯◯業界
これまでの経験やスキルを活かせる業界、ステップアップできる業界が決まっている場合は、具体的な業界名がMUST条件になります。
<WANT条件の例>
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リモートワークができる
近年普及したリモートワークは、子育てや介護をしながらでも仕事ができることや、通勤時間を勉強や趣味などの時間にあてることができるなど、ワークライフバランスのとれた働き方を希望する人におすすめです。
ただし、リモートワークができるからといって、やりたくもない仕事を選んでしまうのは本末転倒なので、家庭の事情でリモートワークが必須の人以外は、譲歩条件としてとどめておきましょう。 -
上場企業である
就職先の企業が株式上場している場合、待遇や社会的な信用が高いといったメリットがあります。ただし、大企業であるほど「思いどおりに仕事ができない」「実力が正当に評価されない」といったデメリットもありがちなため、転職理由によってはMUSTではなくWANT条件にしておくのが良さそうです。 -
自宅から30分以内で通勤できる
転職先が通いやすい場所にあるかどうかも、条件のひとつとして考えられます。とはいえ、自宅から30分以内などと通勤時間を条件にしてしまうと、都心に住んでいない限り、選択肢が少なくなる可能性が高いです。これもやはり、優先順位としては低めに考えておくのが無難でしょう。
STEP3 優先したい条件で順位付けする
転職の条件をMUST、WANTに分けてすべて書き出し、それぞれの優先度を見極めます。下記のようにリストを作成するとわかりやすいでしょう。最後に、転職の条件全体を見直して優先順位をつけます。
■MUSTとWANTの条件と優先順位の例
転職の条件(MUST) | 優先順位 |
---|---|
残業が少なく有給が取りやすい | 2 |
年収600万円以上 | 1 |
IT業界である | 3 |
転職の条件(WANT) | 優先順位 |
---|---|
自宅から30分以内で通勤可能 | 2 |
上場している | 3 |
リモートワークできる | 1 |
なかなか候補の企業が見つからない場合、MUST条件の優先順位が高いものだけを残せば選択肢が広がります。また、WANT条件の優先順位は、MUST条件を満たす企業が複数ある場合に、より自分に合った企業を選択する際に役立ちます。
STEP4 転職の軸を決める
前項のMUST条件を満たしつつ、優先順位の高いWANT条件を多く持つ企業が転職軸に合った企業です。
このようなステップで転職軸を決めて、ブレない企業選びをしましょう。
「転職の軸」についてより詳しく知りたい方は、こちらの記事もご覧ください。
転職の軸を作るメリット
転職の軸を定めて活動をするか否かで、転職活動の充実度は大きく変わってきます。納得感のある転職をするためにも、転職の軸で企業選びの視点を定めて活動することが大切です。
ここからは、転職の軸を作るメリットについて、より詳しく見ていきましょう。
志望先の業種や企業、職種が絞れる
転職の軸がない人は、自分が転職で何を叶えたいのか、どんな企業を理想としているのかが自分で把握できていない状態です。「今より条件の良い企業に転職したい」「やりがいのある仕事がしたい」といった新卒学生が持つ就職軸に近いイメージで仕事を探すため、候補の企業をなかなか絞り込むことができません。
自分の本質的な希望条件とはかけ離れた企業にいくつも応募して時間を無駄にすることもあれば、自分に合う会社を見逃してしまうこともあるでしょう。
その点、転職軸があると「転職軸に合うか、合わないか」という明確な基準で企業の理念や業種、職種を見ることができ、企業選定に時間のロスやブレが生まれにくくなります。
例えば、MUST条件の中で最も優先順位が高いのが「年収700万円」なら、どんなに良い職場環境でも年収400万円の企業は候補から外れます。ワークライフバランスを維持するために「残業少なめ」が最優先の条件であれば、高年収でもハードワークの企業を選ぶことはありません。
このようにすみやかに企業を選別でき、活動を効率化できるのが、転職軸を決めることの最大のメリットです。
志望動機を明確に伝えられる
どんなに志望度が高く、入社を熱望していても、思いを言葉にして伝えられなければ選考を通過することはできません。転職の軸を決めると、「なぜこの企業なのか」「この企業に魅力を感じたのはなぜか」を明確に言語化できるようになり、転職後に活かせる自分のスキルや、転職先で挑戦したいこともわかりやすく志望動機に盛り込むことができます。説得力のある志望動機で、ほかの候補者に差をつけることができるでしょう。
また、企業側も、自社に合った人材を採用して長く活躍してもらうために、志望動機を重視しています。「自分が転職軸として重視しているポイントを満たすのが御社である」と伝えることで、会社側も自社との相性を見極めやすくなり、内定獲得の可能性が高まるのです。
書類作成や面接の土台にできる
書類選考を通過して面接に進んだ際、書類の内容と口頭での説明に矛盾があると企業からの信頼度が下がります。応募書類の作成でも、面接の準備でも、必ず転職軸を土台にして内容を構成しましょう。
書類の内容と面接での受け答えに一貫性が生まれ、想定外の質問をされても焦ることが少なくなります。
入社後のミスマッチが防げる
転職軸がないまま曖昧な理由だけで入社すると、「前職で不満に思っていたことが解決されない」「思っていた仕事内容と違う」といったミスマッチから、早期退職につながりやすくなります。そうなると、短期間で何度も転職を繰り返すことにもなりかねません。
「早く転職したい」「すぐに新しい領域に進みたい」と焦っているときでも、まずは転職軸を作り、自分が「どのような職種で」「何のために」「何を優先して」転職するのかを把握することが大切です。将来的に実現したいキャリアプランまで見据えて転職の条件を深掘りし、候補や応募する企業の条件と照らし合わせることで、結果的に自分にマッチした企業に転職することができます。
転職の条件に合った企業を見つけるためのポイント
転職の条件としてMUST条件、WANT条件を洗い出すと、自分が転職したい理想の企業が浮かび上がってきます。では、転職の条件を1つでも多く満たす企業に出合うためには、どんなことに気をつければ良いのでしょうか。ここでは、転職の条件に見合う企業を探すポイントを、5つご紹介します。
チェックする求人の範囲は広めに設定する
転職する理由を振り返り、転職先に求める項目を考えると、仕事内容や年収、勤務地、ポジションなど、さまざまな希望条件が出てきます。まずは、頭の中にあるすべての条件を書き出すことが大切です。このとき、自分が設定したMUST条件をすべて満たす企業に出合えることはまれです。もし見つけても、求められている経験やスキルを自分が満たしていないなど、企業と相思相愛というケースはわずかではないでしょうか。
MUST条件にこだわりすぎると、そもそも応募できる母数が限定されてしまいます。まずは優先順位を目安に、できるだけ範囲は広めにとることを意識してください。
「MUST条件は1つしか満たしていないけど、WANT条件はたくさん満たしている」「MUST条件の中で優先順位の低い項目を2つ、WANT条件でも優先順位の低い項目をいくつか満たしている」など、MUST条件よりWANT条件のほうが多い場合も、ひとまず候補に入れて検討しましょう。
こうすることで、思いがけない企業や、自分でも気づかなかった転職の条件を見つけられる可能性があります。
どうしても譲れない条件を決めておく
転職活動を進める中で、想定よりも高い年収が提示されたり、福利厚生など条件の良い企業に出合ったりすると、それが転職の軸ではなくても心が揺らいでしまうのが人間です。しかし、実際に心が揺らいだまま転職軸を変えてしまうと、入社後のミスマッチにつながる可能性が高くなります。
MUST条件の中でも最も優先度が高い条件は、「何があっても譲れない条件」です。これを満たさない限りは応募しないと決めて、転職の軸がブレないようにしましょう。
オファー面談で条件をよく確認する
企業から内定が出た後に行われる面談を、「オファー面談」といいます。オファー面談では、労働条件や担当する業務内容の確認が行われ、最終的に提示された条件で入社するか否か、入社意思確認が行われます。オファー面談ですり合わせをする具体的な内容は、下記のとおりです。
<オファー面談で提示される主な内容>
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入社後の年収
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ポジション
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担当する仕事内容
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残業時間や休日などの待遇
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入社日
提示された条件に不明点や質問があれば、必ず確認するようにしましょう。特に年収は、募集段階では金額に幅を持たせて記載していることが多く、具体的な金額を提示されてから承諾するかどうかを決めなくてはなりません。提示金額によっては交渉することも可能なので、転職軸に沿った金額がもらえるよう交渉してみてください。
オファー面談は希望者に対してのみ行う企業も多いため、転職軸と照らし合わせて検討したい場合は企業にオファー面談の希望を伝える必要があります。
現職を辞める前に転職活動する
転職活動には、現職に籍を置いたまま行うケースと、いったん退職してから活動に集中するケースの2つがあります。やむをえない事情で退職する場合を除き、できるだけ現職を辞めずに転職活動するのがいいでしょう。
退職後の転職活動は十分に時間をかけることができるのがメリットですが、ブランク期間が長くなることで転職に不利に働き、収入面に不安が生まれます。結果的に妥協して、転職先を決めてしまうことになりかねません。時間に制約があっても、できる限り現職を続けながらの活動をおすすめします。
転職エージェントに相談する
転職の条件を洗い出して転職の軸を確立したら、転職エージェントに相談してみましょう。転職エージェントは、企業との信頼関係にもとづいて多くの情報を持っており、公開されている情報以外にも企業の社風やキャリアアップに関する情報なども提供してくれるため、自分では知り得なかった企業や有益な情報に出合える可能性があります。
また、転職エージェントを通して応募すれば、年収など待遇面の交渉も候補者に代わって行ってくれるのもメリットです。
納得できる転職のために、転職の条件と転職軸は必須
後悔のない転職をするには、自分が転職を決意した理由としっかり向き合い、転職の軸を見つけることが重要です。求人情報を眺めて良さそうな企業を適当にピックアップするのではなく、転職して実現したいことに優先順位をつけて、それをもとに自分の希望に叶う転職先を探していきましょう。
転職に求める条件が多すぎて絞れない場合や、何を軸に定めて良いかわからない場合は、転職エージェントに相談するのがおすすめです。RGFプロフェッショナルリクルートメントジャパンでは、外資系・日系グローバル企業の案件を中心に、国内外のさまざまな優良企業の求人案件を保有しています。
経験豊富なコンサルタントが一人ひとりの転職軸を探すところからサポートしますので、お気軽にご相談ください。
グローバル企業で働くことは、グローバルに働きたい人や語学力を生かして働きたい人だけでなく、自分の可能性やワークライフバランスを求める多くの方にとって、多くのメリットがあります。
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