実力勝負のイメージが強く、グローバルに活躍できそうな外資系企業。「働いてみたいけど、英語ができないから…」とあきらめていませんか？

確かに、外資系企業で活躍するには英語力が必要です。しかし、中には英語ができなくても働ける企業や、それほど高い英語力を求めない企業もあるため、英語ができないからといって、外資系企業への転職をあきらめるのは早計かもしれません。

 

本記事では、英語ができないけど外資系企業に転職したい人に向けて、英語力不足でも転職しやすい外資系企業の特徴や実際に求められる英語レベルのほか、転職成功のための準備や対策についてご紹介します。

 

英語ができない人が外資系企業に転職するには？

そもそも、英語ができなくても外資系企業に転職することはできるのでしょうか。先入観を捨てて考えてみると、実はいくつかの可能性があります。

 

英語スキル不足でも働ける外資系企業を選ぶ

外資系企業で働くというと、「取引先はもちろん、社内の上司や同僚も外国人」という環境を思い浮かべるのではないでしょうか。もちろん、そうした外資系企業は多く、ビジネスレベルの英会話ができなければ日常業務のやりとりさえままならないこともあります。

 

一方で、高い英語力が必須の部署と、取引先も同僚も日本人ばかりでほぼ日本語しか使わない部署が混在している企業も少なくありません。後者の部署では、本社とのやりとりに支障がない程度の英語力があれば良く、一般的に想像されるような高い英語力は不要です。

 

特に、外資系企業の日本勤務の場合、英語を必要とするシーンは比較的少なめです。外資系企業でキャリアアップするには、いずれ一定水準以上の英語スキルが必要になるため、実務能力を磨きながら英語力を高めていくといいでしょう。

 

英語力よりもスキルや経験を重視する外資系企業を選ぶ

業界によっても求められる英語力はさまざまです。フィンテックなど、金融系企業では高い英文読解力が欠かせませんが、製造業などではスペシャリストとしての専門性のほうが重視される傾向があります。

 

専門領域のノウハウやスキルがあり、入社後に英語を勉強する意志があれば、応募時点で英語力が多少足りなくても採用に至るケースは十分ありえます。面接では専門性の高さをアピールしつつ、英語力について問われた際は、学ぶ意欲を具体的に伝えることが肝心です。

 

ポテンシャル採用で応募する

実務で通用するだけの英語力がない場合、ポテンシャル採用枠を狙うのも手です。ポテンシャル採用は、一般的な面接で評価されるスキルや経験、知識といった要素ではなく、その人の持つ人柄や潜在能力など、可能性を重視して採用する手法です。将来的な会社への貢献度に期待して採用するため、入社時点での英語力はそれほど重視されません。

 

ポテンシャル採用の対象は、最初の就職から数年内に離職した卒業後3年以内の若手求職者です。一般的には卒業後3年以内、およそ25歳前後の人材をいいますが、企業によっては20代後半から30代前半までの人材を指すこともあります。

 

転職エージェントに相談する

現職の仕事が忙しくて自分で志望企業を探す時間がないという人、外資系企業に強く、応募者のニーズに合った企業を紹介してくれる転職エージェントの活用がおすすめです。

効果的な書類の書き方や面接指導などのサービスも無料で提供しているため、事前に一度相談してみるといいでしょう。

 

外資系企業への転職で求められる英語力

 

高い英語力を求めない外資系企業がある一方で、TOEICの基準点などを応募の条件として設定している企業もあり、一定の英語力がないとエントリーすらできないケースも少なくありません。

ここからは、一般的に外資系企業が採用時に求める英語力についてご紹介します。

 

TOEICの目安は700点レベル

TOEICは、日常生活やビジネスシーンにおける英語のコミュニケーション能力を測定する世界共通のテストです。英語力を客観的に測ることができるため、外資系企業への転職活動ではTOEICスコアの提示を求められる機会が多くあります。外国人の同僚や上司、取引先との意思疎通ができる目安として、多くの企業は700点レベルを合格の最低ラインとして設定しています。

 

700点はTOEICの平均以上のスコアで、英語力としては中級レベルです。TOEICで700点が取れていると、具体的には以下のような対応が可能になります。

 

＜TOEIC700点でできる英語を使った業務の例＞

• 業務連絡を英語で行うことができる

• 単身で海外出張ができる

• 外国人の同僚や上司と英語でコミュニケーションがとれる

 

TOEIC700点は、「英語でビジネスに対応できるレベル」ではあるものの、外資系企業では英語力不足とみなされる可能性があり、合格ラインぎりぎりの点数といえます。TOEICの「PROFICIENCY SCALE（TOEICスコアとコミュニケーション能力レベルとの相関表）」では、日常生活や限定的なシチュエーションでのコミュニケーションが可能とされています。

 

TOEIC800点なら海外赴任も問題ないレベル

外資系企業への転職をより確実にし、転職後のキャリアアップも視野に入れるなら、800点に少しでも近づける努力をしておきたいところです。

TOEIC800点は、リスニング・リーディングともに、かなりのハイスコアが必要な点数です。単純な比較はできませんが、英検では準1級レベルに相当し、「海外赴任で現地に駐在できるレベル」とされます。具体的には以下のような英語レベルです。

 

＜TOEIC800点でできる英語を使った業務の例＞

• ごく専門的な事柄を除いて、メディアが発信する情報を理解できる

• ビジネス会話をほぼ理解できる

• ビジネスメールや英文資料をほぼ理解できる

 

外資系企業のビジネスシーンにおいて、ほぼ問題なくコミュニケーションがとれ、業務を回すことができるレベルです。外資系企業への転職に際しても、英語力がネックになって不採用になることはほぼないといえます。

 

ただし、TOEICの点数はあくまで目安です。日頃から英語でのコミュニケーションが必須のポジションでは、選考フローの中で英語面接があるため、しっかりと準備をしておく必要があります。

 

転職後の英語力向上は必須

外資系企業では日常的に英語を使う機会があり、キャリアアップには英語力が必須です。英語ができない状態で入社できたとしても、実務と並行して英語を勉強していくことが前提だと考えましょう。メールでのやりとりや資料作成で英語を使用する可能性も踏まえて、会話力だけでなく文章読解・作成能力も磨くことが必要です。

 

なお、入社後すぐに実務で英語を使う場合は、求人票などに「ビジネス英語ができる人」「ビジネスで英語を活用した経験がある人」といった文言が併記されています。ビジネスでは、メール、電話対応、プレゼンテーション、会議などのシチュエーションに即した表現力が求められるため、日常会話に支障がない帰国子女レベルの英会話でもスキル不足とされる場合があります。

  

外資系の業界ごとに求められる英語力

 

外資系企業で求められる英語力は、業界によっても異なります。高い英語レベルがあれば、どの業界においても、高度な英語力を必要とする業務に携われる可能性は高くなります。ここでは、外資系企業で英語を必要とする求人が多く見られる業界と、各業界で活躍するために必要な英語力についていくつかの例をご説明します。

 

金融業界

金融業界では、部門や職種によって期待される英語力には幅がありますが、ちょっとしたニュアンスの違いが大きな損失につながる可能性があるため、業務で英語を使う場合、非常に高いレベルの英語力が必要です。

本国のスタッフとの打ち合わせやディスカッションでは、ネイティブに負けずに自分の意見を主張し、相手を納得させる力も必要です。

 

電気機器業界

電気機器業界の専門職は、英語で書かれた仕様書や図面を見て作業するため、専門用語を含めた英文を理解できるだけの英語力と実務経験が重視されます。ただし、営業職であれば国内の顧客がメインになるため、入社時には日常会話レベルの簡単な英語力があれば問題ないことも多いです。

 

自動車業界

自動車業界も、営業職は電気機器業界と同様、国内の顧客との折衝がメインのため、入社時にハイレベルな英語力が求められることはありません。

エンジニアの場合、英語力より専門職としての技術や知見が重視されるものの、本社勤務であれば各拠点とのやりとりで英語を使うことが考えられます。自動車の専門用語を理解し、読み書きや会話がそつなくできるレベルの英語力があると安心です。

 

化学業界

化学業界で求められる英語力も職種によってさまざまですが、研究職にはそれほど高い英語力は必要とされません。むしろ、営業職のほうが英語を使うため、ビジネスでコミュニケーションをとれる程度の英語力は身につけておきましょう。

 

医療業界

医療業界は、職種によって求められる英語力に差があります。MR（Medical Representative：医薬情報担当者）であれば、常に海外から新薬の情報や知識を得て、医療従事者向けに自社の製品を説明する機会が多いため、専門用語を含めた英語の読解力がないと仕事が成立しません。研究職、開発職は新薬開発に関わる上で本国との会議や議論を日常的に行うことが考えられるため、会話力も含めた高い英語力が求められます。

一方、営業職が英語を使う機会はあまりありませんが、社内に外国人が多い企業に勤める場合は、一定の英語スキルが必要になります。

 

IT業界

IT業界の外資系企業では、日本進出からどのくらいの時間が経過しているかによって、必要な英語力のレベルが異なります。日本に進出してまだ間もない企業では、マニュアルやルールなどが日本語化されていないことが多く、その読解や質問などに専門知識も含めた高い英語力が必要です。

一方、日本進出から長い期間が経っている企業の場合、すでに社内の各種ルールが日本語で整備されていることも多く、それほど高い英語力が求められないケースもあります。

 

外資系企業に必要な英語力を身につける方法

 

外資系企業への転職に向けて、求められる英語力を身につけるには、どのような方法があるのでしょうか。ここでは、英語力向上におすすめの、3つの方法をご紹介します。

 

洋書や洋画などで英語の基礎を学ぶ

現時点での英語力を見直し、基礎が不足しているようなら、基本的な英単語の習得と文法の見直しから始めましょう。参考書などを使って勉強するのもいいですが、より実践的な会話から学べるように、洋書や洋画を活用するのもおすすめです。

わからない単語や言い回しが出てきたら書きとめておき、まとめて調べるようにすると、少しずつ理解できる文章や会話が増えていきます。

 

英会話レッスンなどで会話力を鍛える

単語や文法学習の積み重ねと同時に、自分の意見やアイディアを相手に正しく伝えられるよう、会話力の向上も必要です。英会話学校やオンライン英会話などを受講すると、覚えたことをアウトプットする機会が強制的に生まれるため、会話力を鍛えることができます。

 

講師を探して実務を想定したビジネス英語を身につける

ビジネスで使う英語は日常会話とは異なり、上司や顧客との会話を想定して、より丁寧な言葉と言い回しを選べる語彙力、対応力が求められます。さらに、リスニングや会話力だけではなく、ビジネス文書を読み書きできる力も必要です。

職種や業務内容によっては、独特な言い回しや専門用語がある場合も多いため、ビジネス英会話に精通した講師を探して、実際の業務をイメージした会話を練習するといいでしょう。

 

英語ができない人に必要な外資系企業への転職準備

 

英語ができない人が外資系企業への転職を実現するために、どのような準備をすれば良いのでしょうか。具体的には、下記のような対策をしておくのをおすすめします。

 

企業が求める英語力について情報収集する

外資系企業と一口にいっても、業種や職種、部署によっては、英語を使用する機会が少ないことがあります。応募要件で設定されたTOEICの基準点に自分が満たない企業へ応募して時間を無駄にしてしまった、ということがないよう、情報収集をして応募先を絞り込むことが大切です。

 

英語面接の対策をする

外資系企業では、求める英語力がそれほど高くなくても英語面接を実施する場合があります。英語面接は聞かれたことを理解し、きちんと回答できる必要がありますが、事前準備をしっかりしておけば面接時に慌てることもありません。流暢な英語でなくても、聞かれたことに堂々と答えること、短いセンテンスでわかりやすく伝えることが重要です。

 

英文履歴書などの対策をする

ほとんどの外資系企業で提出を求められる英文履歴書は、記入後にネイティブチェックを受けるなど、精度を高めておくといいでしょう。特に語学力の部分は、英会話学校に現在進行形で通っている、独学で単語を勉強しているなど、「現状で書類に書けるほどのTOEICスコアはないが、上達に向けて努力している」ことを自己PRなどに盛り込み、意欲をアピールすることが大切です。

 

英語ができない人の外資系企業への転職は、転職エージェントがおすすめ

本記事で解説したとおり、英語ができない人でも外資系企業への転職は可能です。「求める英語力がそれほど高くない企業を選ぶ」「面接や応募書類の事前準備をしておく」といったポイントを押さえておけば、現時点で英語ができなくても活躍できる外資系企業を見つけられるはずです。

 

自力での情報収集や応募書類のチェック、面接対策が難しい場合は、転職エージェントの利用も視野に入れて活動を始めましょう。RGFプロフェッショナルリクルートメントジャパンでは、外資系企業の実務に詳しいコンサルタントが転職活動をお手伝いしています。ぜひ、お気軽にご相談ください。