日系企業でしか働いた経験がない人にとって、外資系企業は文化も風土もまったく違う、未知の世界ではないでしょうか。「優秀な人たちとグローバルな環境で働いてみたい」「自分の実力を試してみたい」という憧れと意欲はあっても、「実際はどうなのだろう？」という不安から、なかなか転職への一歩を踏み出せないという人もいるでしょう。

ここでは、外資系企業で働くメリットと注意点についてご紹介します。

 

外資系企業とは？

初めに、外資系企業の定義から確認しておきましょう。外資系企業は、大きく4つに分類できます。

 

1　外国の企業が日本で設立した100％子会社（日本法人）

グーグルなど巨大資本を持つ外国の有名企業が、日本で100％子会社を設立したケースが外資系企業のイメージ、という人は多いでしょう。

 

2　日系企業と海外企業が共同出資で設立した会社

日本に進出したいが地の利がない外国の企業と、外国企業の資金力やブランド力が欲しい日系企業との思惑が一致して、共同出資という形で会社を設立するケースがあります。出資比率に明確な決まりはないため、外国企業の出資比率が多い場合に外資系企業に分類されます。

 

3　外国の企業が日系企業を買収した場合

経営課題を抱える日系企業を海外の企業が買収するケースもあります。台湾の鴻海（ホンハイグループ）に買収され、業績を回復したシャープなどがこれにあたります。

 

4　外国企業の日本支社

外国銀行や外国証券会社などが、日本進出のために支社・営業所を設立したケースも、外資系企業に分類できます。

 

外資系企業で働くメリットは？

 

高い年収や実力主義など、漠然と外資系企業に良いイメージを持っている人もいるでしょう。外資系企業で働くことには、具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか。

 

実績次第ですぐにキャリアアップできる

外資系企業と聞いて最も多くの人がイメージするのが、「実力主義」ではないでしょうか。外資系企業での評価に、年齢や入社年次、性別などは一切関係ありません。若くても入社から間がなくても、自分の仕事でしっかり実績を残すことができれば、公平に評価されます。

日系企業のような中途採用社員向けの研修やメンター制度などのフォローがない企業が多く、最初から即戦力として裁量権を持たせてくれるので、やりがいは大きいでしょう。

 

実績を正当に評価してくれるので、高収入が可能

徹底した実力主義の外資系企業では、評価に応じて年収もアップします。優秀な人材がライバル会社へと流出することを防ぐためにも、結果を出せば高い年収で応えてくれるでしょう。

ただし、日系企業のように集団主義でなく個人主義で、「社員は組織ではなく仕事にコミットするもの」という感覚のため、組織から慰労の意味で退職金を支払う習慣はほぼありません。後からもらう退職金の代わりに、今の収入に上乗せされているというイメージです。

 

スピード感があり、意思決定が早い

日系企業では、事業や経営に関わる決め事をするにあたって、長く複雑なプロセスを踏まなければならないことがあります。その点、外資系企業の意思決定はとてもスピーディーです。

個々人に与えられる裁量も大きく、直属の上司からゴーサインが出ればすぐに実行に移せるケースも多いようです。「コストがかかりすぎる」「計画どおりに拡大しそうにない」と判断すれば即撤退するなど、引き際を決めるスピードも速い傾向があります。

 

語学力の向上が見込める

レポートラインが海外を含んでいたり、上司や同僚が多国籍で社内の公用語が英語だったりすると、否応なしに英語と関わる機会が増えます。

入社した時点での英語力にかかわらず、自然と英語力の向上が望めるでしょう。

 

自分の仕事に集中できる

組織のためにみんなでがんばるというより、一人ひとりが自分の責務を完璧にこなそうとするのが外資系企業の社風。周囲に惑わされることなく、やるべき仕事に集中することができるのは大きなメリットです。

 

人間関係がドライ

「仕事とプライベートはまったくの別物で、仕事が終われば自分の時間」というのが外資系企業の基本的な文化です。会社としてのイベントや飲み会、パーティーなどがないわけではありませんが、参加は自由。もちろん、上司に気を使ってお酌して回るようなこともなく、フラットな関係でその場を楽しみます。

どちらかといえばドライな人間関係なので、仕事仲間とは程良い距離感を保ちたい、仕事とプライベートはしっかり分けたいという人にはぴったりでしょう。

 

ワークスタイルの自由度が高い

外資系企業では、多様な国籍の社員たちが多様な価値観の中で働いています。そういった社員が「勤務時間内に成果を出す」ことを前提として、テレワークや在宅勤務などをいち早く導入し、自由な働き方を認めている企業が多くあります。企業によって異なるものの、有給休暇や長期休暇も取りやすく、比較的ワークスタイルの自由度が高い企業が多いです。

 

生産性が最優先

外資系企業はコストより生産性を優先し、精神論で社員を動かすことがありません。例えば、出張時に使う飛行機のクラスなど、日系企業であればコスト意識が先に立ってエコノミーを選ぶところ、外資系企業なら「長時間移動で疲れが溜まればその後の仕事に差し支える」という理由で、ビジネスクラスを選ぶことも珍しくありません。

 

外資系企業で働くデメリットは？

メリットが多い外資系企業ですが、働くことのデメリットについても考えてみましょう。

 

解雇される可能性がある

一般的に、外資系企業で働くリスクとして最初に思い浮かぶのが、「成果を出さないとすぐ解雇される」ということではないでしょうか。確かに、外資系企業は日系企業のように終身雇用制ではありませんが、「理由も告げずに即時解雇」ということはほとんどありません。多くの場合、実績が上がらない社員に対しては改善プログラムを実施し、その上で進退を検討させることになります。

 

「高い年収で雇用する代わりに圧倒的な成果を出してほしい」という企業などでは、短期間で厳しい評価が下されることはあります。しかし、一方的な解雇を禁じる日本の法律に則って企業運営されているため、無理な解雇や減給を迫られるおそれはあまりないでしょう。

 

幅広い業務に関わることは難しい

外資系企業は、「就社する」という考え方ではなく、あくまで「仕事に就く」という考え方なので、入社後にポジションチェンジを希望する場合は、一度すべてのキャリアをリセットして、ゼロからスタートしなくてはなりません。外資系企業は専門を極めていく働き方なので、幅広い業務を経験することは難しいでしょう。

 

高い語学スキルが求められることがある

一口に外資系といっても、求められる語学力のレベルは企業や職務によってさまざまです。ただし、ポジションや目指すキャリアプランによっては、ビジネスレベル以上の語学力を求められる場合があります。

 

事業撤退する可能性がある

外資系企業における最終決定権は、あくまで本社にあります。戦略を立てるのも、その実行や撤退を決めるのも、すべて本社です。

そのため、「安定した環境」とは言い難く、急に事業撤退してポジションがなくなってしまうこともあります。

 

教え育てる風土がない

外資系企業は、中途入社の社員を最初から「専門的なスキルを持った即戦力」と見ています。そのため、中途採用者のために研修を行ったり、先輩社員が面倒を見たりといった手厚いフォローがない企業もあります。

入社した瞬間、勤続年数などにかかわらず、全員が横並びで見られる覚悟を持つ必要があります。

 

外資系企業と日系企業の違い

 

外資系企業に転職する前に、知っておきたいのが日系企業との違いです。特に、これまで日系企業での勤務経験しかない人は、文化の違いを把握するまでに時間がかかって活躍の機会を逃したり、違いになじめず早期離職になったりすることも少なくありません。 

 

事前に外資系企業の特徴を知り、日系企業との違いを理解しておくことで、ミスマッチなく活躍しやすい職場を選ぶことができます。ここでは、外資系企業と日系企業の違いについて見ていきましょう。 

 

雇用形態の違い

外資系企業は日系企業とは、まず雇用の仕組み（考え方）自体が違います。日系企業は長期雇用を前提に広く組織の中で人材育成する雇用システムなのに対して、外資系企業では適材適所で専門性の高い人材を育成する雇用形態を採用しているのが一般的です。前者のような雇用システムを「メンバーシップ型雇用」、後者を「ジョブ型雇用」と呼びます。 

 

• 日系企業：メンバーシップ型雇用
  日系企業の多くは、職務内容や勤務地などを限定せず「組織におけるメンバーの一人」として人材を採用し、部署間の異動や転勤を繰り返しながら長期的に育成する雇用システムを採用しています。こうした雇用システムはメンバーシップ型雇用と呼ばれ、新卒一括採用、終身雇用、年功序列を前提とした昔ながらの日本型雇用にフィットする雇用の在り方として長く取り入れられてきました。

  労働基準法や企業別労働組合によって労働者の権利が守られている日本企業では、正当な理由がない限り解雇されることがないため、長く働く中で得たスキルや知識を活かして企業へ貢献することが期待されているのです。

  従業員にとってメンバーシップ型雇用は、解雇を心配せず安定的に働くことができ、研修・トレーニングなどを通して成長できることや、勤続年数に応じて給与もアップすることにメリットがあります。ただし、能力や業務内容に見合った給与が得られない可能性もあるため、不満を感じる人もいるかもしれません。 

   

• 外資系企業：ジョブ型雇用

  外資系企業に多く見られるジョブ型雇用は、職務内容や勤務地、勤務時間などの条件を明確にした上で採用し、採用後は契約の範囲内で勤務する雇用システムです。労働者は原則として契約に定められている内容以外の職務に従事することはなく、転勤もありません。

  企業にとっては、適材適所を実現して雇用のミスマッチを防ぎ、自社の独自性、専門性を高められる雇用システムといえます。従業員も、自身の強みを存分に活かして働くことができるため、能力やスキルが高ければ、年齢や社歴にかかわらず評価してもらえる点にやりがいを感じる人が多いでしょう。 

 

ジョブ型雇用については、こちらの記事もご覧ください。

ジョブ型雇用とは？メンバーシップ型雇用との違いやメリットを紹介

 

社風の違い

外資系企業と日系企業では、従業員と組織の関係性が大きく異なります。日本企業が組織内での協調性や上下関係を重視する「全体主義」なのに対し、外資系企業は社員それぞれが自分の業務に専念する「個人主義」な働き方をするのが特徴です。 

 

• 日系企業：全体主義
  前項でも述べたとおり、日系企業は「組織の一員」として人を仕事に割り当てる採用スタイルのため、協調性やチームへの貢献度を重視します。上下関係や協調性を重んじ、皆で達成の喜びを分かち合うといったような、全体主義的な社風を持つ企業が多いのが特徴です。

  そのため、スタンドプレーや単独プレーはあまり好まれません。それぞれがみずからの役割を果たしながら必要に応じて話し合い、皆でひとつのものを作り上げていく姿勢が評価されます。仲間のミスをカバーするために力を尽くすような、助け合いの精神が根付いていることも日系企業の特徴のひとつです。

   

• 外資系企業：個人主義

  外資系企業は、従業員一人ひとりに仕事を割り振る採用スタイルなので、それぞれの職域が明確に線引きされています。従業員がみずからの役割を超えて協力し合ったり、助け合ったりすることよりも、一人ひとりがそれぞれの役割を着実に果たすことが求められるでしょう。日系企業に比べると、人間関係がドライで個人主義的な社風の企業が多いといわれるのはそのためです。

  個人としていかに成果を残せるかが問われているため、外資系企業では特に自主性を強く持って働く必要があるといえます。 

 

外資系企業の企業文化については、こちらの記事もご覧ください。

外資系企業と日本企業の違い : 適性を考える

 

職務能力の違い

従業員に求められる職務能力についても、外資系企業では日系企業のそれとは異なります。外資系企業は前述の通りジョブ型雇用を採用していることもあり、従業員の多くが専門性に秀でた「スペシャリスト」になる一方、日系企業は数年ごとのジョブローテーションを行い、社内全体に明るい「ゼネラリスト」を育成することが通常です。 

 

• 日系企業：ゼネラリスト

  日系企業の多くが実施している新卒一括採用では、職務や勤務地を限定せずに人材を採用し、入社後、あるいは研修後に配属先を知らされます。その後は、数年ごとのジョブローテーションと社内教育によって、社内に存在する職種について一通りの知見を持ったゼネラリストになるのが一般的です。

  ゼネラリストは知識の幅が広いため、物事を多角的に捉えて総合的に判断する力に秀でており、課題解決において柔軟なアイディアを出すことを得意としています。

   

• 外資系企業：スペシャリスト

  外資系企業の場合、ジョブ型雇用で特定の分野を極めていくため、一人ひとりが専門領域を持ったスペシャリストになります。スペシャリストは、自分の得意領域において圧倒的な知識量を持っているため、特定の分野では圧倒的な強みを発揮します。

  技術力が高いため、専門領域の分野が衰退しない限り仕事が途切れることがありません。プロジェクトへの影響力や、裁量の幅も大きいでしょう。

 

外資系企業で求められる職務能力については、こちらの記事もご覧ください。

外資系企業への転職を未経験から成功する方法とは？ポイントを解説

 

給与体系の違い

給与体系においては、日系企業が「年功序列」を前提にした仕組みであるのに対し、外資系企業は「成果主義」であることも大きな違いです。前者は年齢や勤続年数が考慮され、後者は実績が報酬に大きく影響します。

 

• 日系企業：年功序列
  年功序列とは、実績やスキルにかかわらず、年齢や勤続年数が上がるにつれて給与額が上がる仕組みのことをいいます。終身雇用を前提として、長く働いている人ほど企業への貢献度が高いと判断する日系企業ならではの人事制度です。 

   

• 外資系企業：成果主義

  成果主義は、従業員の仕事の成果、身につけたスキル、そこに至るまでのプロセスを評価して報酬に反映する仕組みのことを指します。若くても、社歴が浅くても、圧倒的な実績を残せば昇給・昇格のチャンスを得ることが可能です。

  また、外資系企業は、日系企業と違って各種手当が充実していないケースがほとんど。基本給連動型、業績連動型、決算賞与など、日系企業の多くがさまざまな形で支給しているボーナスもないことが多いでしょう。

  これは、外資系企業の多くがボーナスを含めた年間給与を12分割して支給する年俸制を採用していることと、住宅手当や育児手当などの手当という形ではなく、給与に反映する考え方が浸透していることによるものです。ただし、ベースの支給額に、目標達成率に応じたインセンティブなどの報酬が追加支給されることはあります。

 

外資系企業の報酬制度については、こちらの記事もご覧ください。 

外資系企業ではボーナスはなし？日系企業との違いを徹底解説

 

福利厚生の違い

給与体系の項目でもふれたとおり、日系企業には住宅手当、育児手当、役職手当、残業手当といった福利厚生としての諸手当がありますが、外資系企業ではないケースが多いです。このほか、手厚い社内研修制度や子育て支援制度、退職金制度などもないことが多く、日系企業で長く働いていた人の中には外資系企業の福利厚生に物足りなさを感じる場合があるようです。

 

しかし、休暇や自己啓発に関しては、独自の福利厚生を用意している企業も少なからずあり、決して福利厚生が悪いとはいえません。最近では、社員食堂やリラクゼーション施設など、日系企業以上に福利厚生を充実させる外資系企業も増えています。

 

外資系企業の福利厚生については、こちらの記事もご覧ください。 

外資系企業の年収（給料）は本当に高い？

 

退職についての違い

終身雇用が前提で、労働基準法や労働組合によって従業員の雇用が守られている日系企業と違って、外資系企業は実力主義、成果主義の企業がほとんどです。仕事の成果が評価にダイレクトに反映されるため、あまりにパフォーマンスが低い場合は退職勧奨が行われることも珍しくありません。

 

日系企業の場合は、研修で不足する知識や能力の強化を図る、または異動させるなどして、社内で別の可能性を探りながらサポートするのが一般的です。

 

外資系企業の解雇については、こちらの記事もご覧ください。

外資系企業はクビ（解雇）になりやすい？その真偽と理由を徹底解説

 

外資系企業で働くために必要なスキル

 

外資系企業で働く上で求められるスキルには、どのようなものがあるのでしょうか。代表的なスキルを5つご紹介します。

 

1　語学スキル

外資系企業で働く上で求められる語学のレベルは、企業やポジションによってさまざまです。中には、上司も同僚もほとんどが日本人で、ほとんど英語を使わないポジションも存在します。しかし、そうしたポジションでも、本社とのやりとりや顧客との対話で一定の英語力が求められる可能性があり、「まったく英語ができない」状態での転職は難しいでしょう。

 

通常、外資系企業で問題なく業務を遂行できるレベルは、TOEICのスコアで700～800点が目安です。ただ、もし入社の段階では基礎レベルであっても、独学で勉強を重ねてレベルアップすれば、活躍の幅や昇格のチャンスが広がります。

 

外資系で求められる英語力については、こちらの記事もご覧ください。

外資系企業で働くために必要な英語力とは？

 

2　プレゼンテーションスキル

外資系企業では、会議やセミナー、研修などで分析結果や実績、今後の計画などを説明するプレゼンテーションにおいて、独創的で人の心を動かすような内容と話し方が求められます。欧米諸国では子供のうちからプレゼンテーションスキルを鍛える教育が行われているため、人を惹きつけるプレゼンテーションを得意とする人が少なくありません。

競合企業とのコンペなどで勝つためには、事実を淡々と述べ、具体論だけを展開するのではなく、見る人をワクワクさせられるようなプレゼンテーション能力が必須です。

 

プレゼンテーション能力の重要性については、こちらの記事もご覧ください。

日本人がグローバルに活躍するために必要なこと

 

3　業務効率化スキル

外資系企業は、効率重視の成果主義です。非効率な従来のやり方を無計画に踏襲し続けることや、与えられた仕事をただこなしたりしているだけの人は評価されません。

常に常識を疑い、既成概念にとらわれず、積極的に業務の効率化に取り組むことが求められます。

 

4　自己管理スキル

従業員の自主性を重んじ、セルフマネジメントを原則とする外資系企業では、成果が出ていれば従業員の仕事の進め方やスケジュールに介入することはあまりありません。パフォーマンスに影響しなければリモートワークや副業などにも寛大です。

 

ただし、日系企業のように一人ひとりに寄り添った研修制度で丁寧に人材を育成していく文化とは無縁の企業が多いので、従業員は企業に自分のキャリアを任せきりにせず、みずから未来を切り拓いていける高い自己管理スキルが必要になります。

 

自己管理スキルのアピール方法については、こちらの記事もご覧ください。

外資系企業の就職（転職）面接ではどんなことが見られる？対策方法を徹底解説

 

5　ロジカルシンキング

外資系企業の多くは、価値観や雰囲気、沈黙などから共通の認識を得てコミュニケーションを補完するハイコンテクスト文化ではなく、言語による表現を重視するローコンテクスト文化が浸透しています。言いたいことははっきりと端的に、相手に伝わるように話すことが求められるため、感情に任せた話し方やダラダラと曖昧な長話は好まれません。しっかりと相手の理解を得られるよう、論理的に話を組み立てて話す力が必要です。

 

ロジカルシンキングについては、こちらの記事もご覧ください。

外資系企業に向いている人はどんな人？

 

外資系企業に向いている人とは？

 

ここまでご紹介した外資系企業と日系企業の違いや、求められるスキルを踏まえて、外資系企業に向いている人の特徴について考えていきましょう。

 

変化や想定外の事態にフレキシブルに対応できる人

外資系企業は、日系企業に比べて上層部の意思決定が迅速で、組織変更も頻繁です。市場の状況に応じて、指示の方向性や経営方針が変わることも少なくありません。順調に進んでいたプロジェクトに見直しが入り、短期間で計画を変更しなければならないなど、想定外の事態も起こる可能性があります。

こうした変化にも動揺することなく、すみやかに対応できるタイプの人は外資系企業向きといえるでしょう。

 

外資系企業で柔軟性が求められる背景については、こちらの記事もご覧ください。

外資系中小企業とは？外資系企業と中小企業の特徴や転職のポイント紹介

 

積極的に自分の意見を述べられる自律的な人

日系企業には、上司に配慮して意見を飲み込むことや、社歴の長い先輩社員に遠慮してアイディアを出すのを躊躇するなど、謙遜を美徳とする日本人特有の曖昧な企業文化があります。成果を上げている人が表立って自分をアピールすることも少なく、どちらかといえば褒められたことに恐縮する傾向があるでしょう。 

 

外資系企業は真逆で、役職や年齢にかかわらず意見をはっきり伝え、良いと思ったアイディアは遠慮なく公表します。実績を認めてもらうことが昇給・昇格に直結するため、業務上の成果があれば積極的にアピールすることもためらいません。

自分のキャリアを組織に委ねず、自分の意見を貫きながら自律的にスキルを磨ける人でないと外資系で活躍するのは難しいといえます。

 

外資系企業で求められる自律性については、こちらの記事もご覧ください。

外資系中小企業とは？外資系企業と中小企業の特徴や転職のポイント紹介

 

ポジティブで成長意欲の高い人

外資系企業は基本的に成果主義なので、仕事をいわれたとおりにこなしているだけでは評価はなかなか上がりません。「高い評価を得て年収をアップさせたい」「自分だけの技術を磨き、専門領域を極めたい」といった成長意欲が高く、あらゆる業務にポジティブに取り組める人は、外資系企業で頭角を現すことができるでしょう。

 

成長意欲が求められる外資系企業のカルチャーについては、こちらの記事もご覧ください。

転職するなら知っておきたい、外資系企業の特徴とは？

 

グローバルに活躍できる語学スキルがある人

外資系企業でステップアップしていく上で、語学力は欠かせません。英語力が高くなれば、任せてもらえる仕事の幅も広がります。まずは、TOEICスコア700点以上を目指して勉強し、採用後にさらなるスコアアップを目指すといいでしょう。

ただし、ビジネスシーンではスコアだけでなく「ビジネスで通用する英語でのコミュニケーション」が求められます。ビジネスならではの単語や言い回しも、併せて学ぶことをおすすめします。

 

外資系企業に必要な語学スキルの見極め方については、こちらの記事もご覧ください。

次の転職前に考えておきたい3つのポイント

 

外資系企業に転職する方法

 

グローバルに活躍できる環境や、実力と専門性で勝負できる環境を目指して、外資系企業を志望する人は多いでしょう。外資系企業の中途採用では、今回ご紹介したスキルや特性を備えていると採用につながりやすくなります。

外資系企業への転職の可能性をさらに高めるために、下記の方法を取り入れてみるのがおすすめです。

 

キャリアの棚卸で、自分の強みと弱みを把握する

キャリアの棚卸とは、自分のキャリアを時系列で振り返り、ステップごとに得た経験やスキルなどを把握する作業のことです。これまで自覚していなかった自分の強み・弱みに気づけるほか、仕事をする上で大切にしている価値観などに気づくこともできます。

キャリアの棚卸をすることで、転職でのアピールポイントや転職で実現したいことが明確になり、無駄のない転職活動につなげることができるでしょう。

 

キャリアの棚卸方法については、こちらの記事もご覧ください。

キャリアの棚卸とは？スキルの振り返りが転職活動に必要な理由、やり方解説

 

市場価値を高める努力をする

転職活動では、自身の市場価値を正確に把握することが大切です。市場価値は「資格・スキル」「ポータブルスキル」「経験・実績」「キャリアプラン」の4要素のうち、何をどれだけ保有しているかで決まり、市場価値が高いほど理想の転職を実現しやすくなります。

外資系企業への転職に際しては、市場価値をできるだけ高める努力をしましょう。

 

市場価値を高める具体的な方法については、こちらの記事もご覧ください。

転職時の市場価値とは？自分の市場価値を知り高めるためのポイント

 

LinkedInを活用する

「LinkedIn（リンクトイン）」は、世界最大規模のビジネス特化型SNSです。外資系企業では、転職活動の履歴書・職務経歴書代わりにLinkedInを使うことが多く、情報収集や人脈の形成に役立ちます。

日系グローバル企業では活用の割合が低いものの、外資系企業への転職を目指すならポイントを押さえて活用するのがおすすめです。

 

LinkedInの具体的な活用方法や注意点については、こちらの記事もご覧ください。

外資系企業への転職成功にはLinkedInが有効？メリットや使い方を紹介

 

外資系に強い転職エージェントを利用する

転職エージェントにはそれぞれ得意分野があり、外資系企業や日系グローバル企業との信頼関係が強い転職エージェントも存在します。外資系や日系グローバル企業への転職では日系企業とは異なる準備が求められるため、特に外資系企業へのつながりが深く、知見を多く持つ転職エージェントを選ぶといいでしょう。

 

外資系企業でメリットが得られるかどうかは会社と自分次第

外資系企業には、日系企業にはない文化がありますが、外資系というイメージだけで一括りにするのは危険です。ワークスタイルや福利厚生の有無、社員同士の距離感などは企業によって異なるため、一般的にメリットとされることがすべての企業にあてはまるとは限りません。

 

リサーチ不足は、転職失敗のもとです。「外資系企業だからメリットがあるはず」という固定観念は捨てて、応募する企業ごとにしっかり下調べをし、自分に合う企業かどうかを見極めましょう。

求人情報だけではわからない部分は、外資系企業の転職に強いエージェントに相談して、アドバイスをもらうこともおすすめです。RGFプロフェッショナルリクルートメントジャパンでは、多数の外資系企業の求人を扱い、目指すキャリアや働き方などから最適な企業をご紹介します。グローバルなキャリアを目標とする人は、一度お気軽にご相談ください。